温泉街をめぐる問題点
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/16 01:49 UTC 版)
温泉街の多くに当てはまる問題点として、1970年代のオイルショック以後から、1980年代のバブル期のリゾートブームの中で、温泉施設の大型化に伴い営業利益を追求するため、温泉街の持つ歓楽街の機能を巨大な温泉ホテルの中に組み込む動きが各地で見られた。温泉ホテル内で全ての歓楽行為が充足される仕組みを作り、観光客が温泉街で落とす金銭のすべてが、ホテルを経営する大企業の利益になるよう考え出されたものであった。この動きは温泉街にとって大きな打撃となり、中小の旅館や飲食店・土産物店は縮小や消滅を余儀なくされた。 しかしながら近年、温泉街の持つ情緒を楽しみつつ散策することに注目する旅行客が増えてきたこともあり、誘客の一環として温泉街を含めての温泉郷全体の魅力が再認識されるようになった。だがバブル崩壊以後の長期不況下において、かつての温泉街を復活・復興させることについては困難もある。 また、温泉観光地として有名な熱海や伊豆、石和温泉や山中温泉、雄琴温泉、皆生温泉などを筆頭に、多くの温泉街では慰安旅行など団体旅行客の集客を目的として風俗街・歓楽街を兼ね備えてきたが、団体旅行の衰退とそれに代わる個人旅行・家族旅行の増加、女性客の旅行ブーム、インバウンドの発展などの時代の変化に対し、観光地としてのイメージ低下が懸念されている。これに対して温泉組合などでは温泉街の「脱・歓楽街」化を目指し、取り締まり強化や再整備により風俗街の機能を衰退させたり（石和、山中、皆生）、温泉街と風俗街を完全に分離する対策（雄琴）をとっている。 そうした中で、2001年に別府温泉で始まった「オンパク」の取り組みは、このような構造的問題で悩む各地の温泉街へと拡大を見せており、その動向は注目に値する。
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