混雑率表記の一例
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/05 00:45 UTC 版)
次に一般書に記載された通勤路線の混雑率一覧の例を示す 。 混雑率180パーセント以上の区間区間混雑率総武本線 錦糸町⇒両国203％ 山手線 上野⇒御徒町202％ 埼京線 板橋⇒池袋200％ 京浜東北線 上野⇒御徒町198％ 東京メトロ東西線 木場⇒門前仲町197％ 中央本線 中野⇒新宿194％ 南武線 武蔵中原⇒武蔵小杉194％ 高崎線 宮原⇒大宮192％ 東海道本線 川崎⇒品川190％ 武蔵野線 東浦和⇒南浦和189％ 武蔵野線 船橋法典⇒西船橋188％ 東急田園都市線 池尻大橋⇒渋谷187％ 京浜東北線 大井町⇒品川187％ 小田急小田原線 世田谷代田⇒下北沢187％ 京葉線 葛西臨海公園⇒新木場185％ 湘南モノレール 富士見町⇒大船183％ 横浜線 小机⇒新横浜181％ 横須賀線 新川崎⇒品川181％ 総武線 新小岩⇒錦糸町180％ この例のように、一般書籍の中にはもっぱら混雑率の値のみを抽出して記載する例がみられるが、これは実際に集められたデータのうち一部をトリミングしたものに過ぎない（路線を首都圏の一部路線に絞っているほか、調査年次の記載がない）。日本の国土交通省（旧・運輸省）は運輸政策のための基礎的な公開資料として、各鉄道事業者から主要区間の混雑率データを収集し、外郭団体の運輸政策研究機構（旧・運輸経済研究センター）より毎年刊行される『都市交通年報』に掲載している（同省は監修名目で執筆に参加）。『都市交通年報』に掲載される混雑率は線区の事情を考慮し、「主要区間」「測定時間帯」が路線別に決まっており、経年変化を観察するための基礎資料として利用することができる。各鉄道事業者は、混雑率のデータを提出するため、毎年波動的な需要に影響されにくい平日を選んで、上述のように主として目視測定によってデータを収集している。なお、『都市交通年報』に収載されたデータは刊行年の2年前の値である。このような混雑率データは各社のウェブサイト、会社要覧でも概況を示す指標の一つとして掲載されることが多い。 主要路線の混雑率（平成19年度） - 国土交通省 混雑率180%を超える路線（平成23年度） - 国土交通省 国内各路線の混雑率（平成26年度） - 国土交通省
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