歴代役員一覧

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歴代役員一覧

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/14 09:28 UTC 版)

「東邦電力」の記事における「歴代役員一覧」の解説

1922年6月の東邦電力改称時に改定された定款では、役員として「取締役」「監査役」を持株100株以上の株主から選挙するものとされていた。この時点での役員の人数は取締役15名以上・監査役5名以上（関西電気時代の取締役15名以内・監査役5名以内から増員）で、取締役の中から株主総会にて代表権のある「社長」「副社長」を1名ずつ選出するとともに、取締役の互選で若干名の「専務取締役」「常務取締役」を置くという規定であった。 役員数については、その後1933年5月の定時株主総会にて取締役10名以内・監査役5名以内に削減された。次いで合同電気合併に伴い1936年12月に取締役15名以内・監査役7名以内に改められる。役員数は以後解散時まで同じであった。また1928年5月、代表権のある取締役が社長1名のみに改められた。その後1939年2月、会長制に伴い代表取締役が3名に増員される。同時に関係規定が変更され、取締役の互選にて「取締役会長」「社長」各1名と「副社長」「専務取締役」「常務取締役」若干名が選出されるものとされた。

歴代役員一覧

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/08/12 05:43 UTC 版)

「名古屋電灯」の記事における「歴代役員一覧」の解説

1887年9月に制定された原始定款では、役員として株主中から「社長」「取締役」を各1名選出するとされていた。1890年11月、定款の変更で社長が「専務取締役」に改められ、「監査役」も新設される。1893年12月認可の定款では、取締役は持株20株以上の株主から5名、監査役は10株以上の株主より3名それぞれ選出し、取締役の互選をもって専務取締役を選定する、とある。 その後取締役・監査役ともに定員が増加していく。まず1896年4月の愛知電灯合併に伴い、取締役・監査役ともに2名ずつ増員される。同時に取締役より選任される「会長」の職が新設された。続く1907年6月の東海電気合併でも取締役・監査役が1名ずつ増員。この間の1907年1月より、取締役中より専務ではなく「常務取締役」を最大2名選出するようになっている。1910年11月、名古屋電力の合併に伴い取締役を1名増員、1911年4月には取締役の互選による「社長」職が再設置され、再度の1名ずつの増員により定員は取締役10名・監査役7名となった。また1918年2月に「副社長」職が新設され、同年12月からは取締役中より「代表取締役」が選任されている。 関西水力電気と名古屋電灯の合併に際し、関西水力電気側では合併を決議した1921年4月29日の株主総会にて、当時の名古屋電灯役員全員（取締役10名・監査役2名）をそのまま役員に追加した。同年10月18日、合併が成立し関西電気が発足すると、この12名の役員は引き続き関西電気の役員を務める（社長・副社長・常務の役職もそのまま）が、うち6名は12月に辞任している。残りは翌年6月の東邦電力改称後まで留任した。