朝鮮戦争と機雷戦
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/06 09:16 UTC 版)
連合国軍占領下の日本では、政府機関も連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)の統制下にあったことから、1950年6月の朝鮮戦争の開戦を受けて、海上保安庁も動員されることになった。まず7月16日より、佐世保港および横須賀港における日施確認掃海が開始された。これはゲリラ的に機雷を敷設されることに対する警戒措置であった。 一方、北朝鮮軍は、7月10日よりソビエト連邦製の機雷を入手しており、ウラジオストックからの輸送に使われていた鉄道が破壊されるまでに約4,000個を入手して、遅くとも8月1日より、元山及び鎮南浦において機雷敷設を開始した。当初、国連軍は北朝鮮軍の機雷戦能力を軽視していたが、9月4日に鎮南浦南西海域において米駆逐艦が機雷を発見したのを皮切りに報告・情報が相次ぎ、9月11日、アメリカ海軍第7艦隊司令官は、全艦艇に対し、北朝鮮が機雷戦活動を開始した旨を布告した。 9月15日の仁川上陸作戦(クロム鉱作戦 Operation Chromite)では、艦砲射撃のため進出した駆逐艦が係維機雷を発見して処分したことはあったが、掃海艇による機雷処分の成果はなかった。しかし9月26日から10月2日までの1 週間で、朝鮮半島東海岸では触雷によって1隻が沈没、4隻が大破するという損害を蒙り、機雷の脅威が大きく見直されることになった。しかし9月末の時点で、国連軍が使用できる掃海艇は、米国掃海艇21隻、及び日本で確認掃海に当たっている傭船中の日本掃海艇12隻のみであった。
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