早期の英語教育
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/31 23:58 UTC 版)
日本の英語業界の現状に寄せる批判は厳しく、著書『TOEFL・TOEICと日本人の英語力』ほかで論じてきた。文部省が2002年度夏に「英語を使える日本人を育成するための戦略構想」を発表して小学校の英語教育をとりあげると、著書『危うし！ 小学校英語』で日本における早期英語教育に強い懸念を表明、その立場は変わっていない。21世紀の世界はグローバル化することを理由として外国語教育で英語を中心にすえること、日本で広まる英語中心のコミュニケーションとは英語を単なる道具として使いこなせばよいとする考え方に一石を投じ、多くの民族と文化から成り立つ社会を比べる視点から、EU が全加盟国の言語を公用語として用いることと会議のたびに通訳者・翻訳者を入れる意義ならびに背景にある理念を紹介。言語が人の「権利」であり、また「権力」として働くことを認めるなら、ある人の母語を公の場で使えなくするとは権利を奪うことではないかと問いかけた。
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