日本の三大都市圏における地下利用
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/27 08:38 UTC 版)
「地下」の記事における「日本の三大都市圏における地下利用」の解説
日本の東京、大阪、名古屋の三大都市圏においては「大深度地下の公共的使用に関する特別措置法」（2000年5月成立、2001年4月施行）によって、地下室に通常は利用されない深さ（地表40m以下の深さ）または建物の基礎設置に通常は利用されない深さ（基礎杭の支持地盤上面からの深さ10m以降）の、いわゆる大深度地下の利用が図られている。 同法の策定に当たって、高層建築物による地下利用深度が調査されている。2000年6月発表の大深度地下利用技術指針・同解説の参考資料によれば抽出された基礎底深さ25m以深の高層建築物は東京区部と横浜市（調査対象は三大都市圏）の26件で、うち12件の地下には地域熱供給施設が備わっている。杭基礎による地下利用としては24件が抽出され、うち大阪府が14件、そのうち杭先端が最深で地下60m以深となっているものが4件挙げられている。中京圏の事例は名古屋市内の2件である。 大都市は地下空間も過密になっている。そのため、後から作られる構造物は、より深い場所に作られる。また、地下鉄みなとみらい駅（横浜市西区）がクイーンズスクエアの地下階に建設されるなど、インフラストラクチャーと建築物が一体となるケースが出てきている。 また、地下階数では国立国会図書館が地下8階、都営地下鉄大江戸線六本木駅・新宿駅ホームが地下7階、民間の建築物では地下6階の建築物が複数知られている。 東京都心の地下鉄は他の路線や道路トンネル、上下水道、共同溝などと離隔距離を置きながら上下に交差または並行して走っており駅の深さはホーム面で最大で地下42.3mに達している（六本木駅）。
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