新那加駅とは？ わかりやすく解説

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新那加駅

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/08/09 01:26 UTC 版)

新那加駅
地下改札入口（南側）
しんなか
SHIN NAKA
◄KG11 新加納 (0.9 km)
(0.6 km) 市民公園前 KG09►
所在地 岐阜県各務原市那加新那加町27
駅番号 KG10
所属事業者 名古屋鉄道（名鉄）
所属路線 各務原線
キロ程 7.5 km（名鉄岐阜起点）
駅構造 地上駅
ホーム 1面2線
乗降人員
-統計年度-		 2,711[1][2]人/日
-2021年（令和3年）-
開業年月日 1926年（大正15年）1月21日
乗換 JR東海高山本線 那加駅
備考 無人駅
管理駅：名鉄岐阜
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新那加駅（しんなかえき）は、岐阜県各務原市那加新那加町にある名古屋鉄道各務原線の駅である。駅番号はKG10。

2021年10月30日のダイヤ改正以前は、当駅で種別変更する列車が多く、日中の半数の列車は当駅で種別変更していた（岐阜行きは普通に、犬山行きは急行になっていた）。渡り線や引き上げ線がないため通常当駅発着の列車は設定されていないが、航空自衛隊岐阜基地で航空祭が行われるときなどに当駅始発犬山方面行きの急行などが臨時に設定されることがある（この場合名鉄岐阜駅から回送）。

本項ではかつて駅に併設されていた那加車庫（なかしゃこ）についても記述する。

歴史

駅構造

6両編成対応の1面2線の島式ホームを持つ地上駅。駅集中管理システムが導入された無人駅である（管理駅は名鉄岐阜駅）。2024年（令和6年）6月28日までは終日有人駅[13]で、2024年4月12日を以て三柿野駅が無人化されて以降、各務原線内の途中駅では唯一の有人駅となっていた。

改札口は地下1階に1箇所あり、付近には自動券売機（継続manaca定期乗車券及び新規通勤manaca定期乗車券の購入も可能ではあるが、クレジットカードでの決済は7:00～22:00の間に限られる[14]）および自動精算機（ICカードのチャージ等も可能）を1台ずつ備えている[15]。改札口とホームは階段とエレベーターで繋がっている。以前は名鉄パレ那加店を核とする駅ビルがあった[8]が、名鉄パレ閉店と老朽化に伴い取り壊された[12]。2020年（令和2年）にバリアフリー工事が完了し、エレベーターが設置された。同時期に、盲導鈴や電光掲示板と列車接近放送（無人駅で用いられる簡易的なもの）も導入された[要出典]。

名鉄各務原線とJR高山本線を潜る地下通路のうち名鉄各務原線地下部分については、2020年（令和2年）3月31日まで名鉄が管理しており、駅営業時間外は通行できなかった[16]。2020年（令和2年）4月1日から各務原市が管理する自由通路扱いとなり、24時間の通行が可能となった[16]。なお、バリアフリー化にあたって設置されたエレベータのうち、ホームと駅南側のものは駅施設として名鉄(日エレ設置、地上行き:エルレ ホーム行き:スクリュー式エレベーター・SC309)が、駅北側のものは公共施設として各務原市(日立設置、第7アーバン)が、それぞれ設置したものである[17]。

地下改札内横には、男女用バリアフリートイレも併設されている。

のりば

番線 路線 方向 行先
1 KG 各務原線 上り[18] 犬山方面[19]
2 下り[18] 名鉄岐阜ゆき[19]
  • 地下改札入口（北側）
  • 地下改札口
  • ホーム
  • 駅名標

配線図

名古屋鉄道 新那加駅 構内配線略図
←
名鉄岐阜方面 		→
新鵜沼・
犬山方面
凡例
出典:[20]


利用状況

  • 『名鉄120年：近20年のあゆみ』によると2013年度当時の1日平均乗降人員は3,296人であり、この値は名鉄全駅（275駅）中128位、各務原線（18駅）中5位であった[21]。
  • 『名古屋鉄道百年史』によると1992年度当時の1日平均乗降人員は5,991人であり、この値は岐阜市内線均一運賃区間内各駅（岐阜市内線・田神線・美濃町線徹明町駅 - 琴塚駅間）を除く名鉄全駅（342駅）中71位、各務原線（18駅）中3位であった[22]。

『岐阜県統計書』『各務原市統計書』『統計書かかみがはら』によると、年間乗車人員、年間乗降人員、一日平均乗降人員の推移は以下の通りである。

乗車人員・乗降人員の推移
年 年間統計 一日平均
乗降人員		 備考
乗車人員 乗降人員
1955（昭和30）年度 576839 1144344 [23]
1956（昭和31）年度 659691 1314723 [24]
1957（昭和32）年度 715420 1420669 [25]
1958（昭和33）年度 745571 1484647 [26]
1959（昭和34）年度 780121 1549065 [27]
1960（昭和35）年度 919526 1819741 [28]
1961（昭和36）年度 1028344 2035353 [29]
1962（昭和37）年度 1113132 2209377 [30]
1963（昭和38）年度 1174775 2342938 [31]
1964（昭和39）年度 1316396 2638140 [32]
1965（昭和40）年度 1362751 2741848 [33]
1966（昭和41）年度 1249209 2504004 [34]
1967（昭和42）年度 1241430 2479552 [35]
1968（昭和43）年度 1310220 2604996 [36]
1969（昭和44）年度 1301000 2572000 [37]
1970（昭和45）年度 1298000 2565000 [37]
1971（昭和46）年度 1434000 2839000 [38]
1972（昭和47）年度 1446000 2869000 [38]
1973（昭和48）年度 1456000 2879000 [38]
1974（昭和49）年度 1410000 2793000 [39]
1975（昭和50）年度 1349000 2675000 [40]
1976（昭和51）年度 1237000 2463000 [40]
1977（昭和52）年度 1203000 2392000 [41]
1978（昭和53）年度 1224206 2344000 [41][42]
1979（昭和54）年度 1191957 2369000 [43][44]
1980（昭和55）年度 1146854 2280000 [45][46]
1981（昭和56）年度 1081282 2149000 [45][47]
1982（昭和57）年度 986398 1962000 [45][48]
1983（昭和58）年度 976457 1942000 [49][50]
1984（昭和59）年度 1068086 2133000 [51][52]
1985（昭和60）年度 1235774 2467000 [53][54]
1986（昭和61）年度 1224267 2446000 [53][55]
1987（昭和62）年度 1187285 2369000 [53][56]
1988（昭和63）年度 1205600 2410000 [53][57]
1989（平成元）年度 1171078 2342000 [58][59]
1990（平成02）年度 1144432 2291000 [58][60]
1991（平成03）年度 1138682 2280273 6306 [61]
1992（平成04）年度 1080276 2164474 5991 [61]
1993（平成05）年度 1054759 2115388 5854 [61]
1994（平成06）年度 1014436 2033406 5628 [61]
1995（平成07）年度 999429 2001496 5534 [61]
1996（平成08）年度 949532 1899271 5257 [61]
1997（平成09）年度 875286 1749934 4844 [62]
1998（平成10）年度 821008 1641170 4544 [63]
1999（平成11）年度 770767 1541554 4266 [63]
2000（平成12）年度 701801 1403474 3885 [63]
2001（平成13）年度 665977 1333098 3689 [63]
2002（平成14）年度 652461 1304673 3612 [63]
2003（平成15）年度 639834 1279489 3540 [64]
2004（平成16）年度 639598 1279716 3543 [64]
2005（平成17）年度 613206 1229230 3404 [64]
2006（平成18）年度 619045 1237637 3427 [64]
2007（平成19）年度 642222 1274464 3527 [65]
2008（平成20）年度 631856 1254158 3471 [65]
2009（平成21）年度 590019 1173177 3249 [65]
2010（平成22）年度 599375 1193719 3306 [66]
2011（平成23）年度 609600 1220563 3380 [66]
2012（平成24）年度 607458 1215209 3367 [66]
2013（平成25）年度 595298 1189757 3296 [66]
2014（平成26）年度 555272 1110240 3075 [66]
2015（平成27）年度 571440 1143798 3167 [67]
2016（平成28）年度 577078 1155235 3199 [68]
2017（平成29）年度 586496 1175420 3257 [68][1]
2018（平成30）年度 582841 1170902 3244 [68][1]
2019（令和元）年度 575626 1153720 3194 [68][1]
2020（令和02）年度 465998 933234 2587 [68][1]
2021（令和03）年度 487843 978124 2711 [1][2]

斜体の値は千人単位（千人未満四捨五入）

那加車庫

那加車庫は各務原鉄道が開業時に設けた車庫が前身で、名鉄となった後も各務原線の検車を担当した。1964年（昭和39年）に各務原線が600Vから1500Vに昇圧し、犬山線との直通運転が開始されると、役目を終え廃止された[5]。

構内には高山本線那加駅との連絡線があり、陸軍各務原飛行場への貨物輸送が行なわれていた。戦後のアメリカ軍占領時代には、1000形（1017）蒸気機関車、DED8500形が使用されたという。

那加駅・新那加駅（600V時代） 構内配線略図
←
岐阜方面




←
新岐阜方面 		→
鵜沼・高山方面




→
新鵜沼・
犬山方面
凡例
出典:[69]


駅周辺

バス路線

各務原市ふれあいバス 「新那加駅」バス停
岐阜バス 「新那加駅」バス停

※ 各路線とも運賃は100円。各務原市ふれあいバスではICカードが利用できる。

隣の駅

名古屋鉄道
KG 各務原線
■普通
新加納駅 (KG11) - 新那加駅 (KG10) - 市民公園前駅 (KG09)

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ a b c d e f “統計書かかみがはら 令和3年度統計” (PDF). 各務原市. 2023年3月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年3月7日閲覧。
  2. ^ a b “令和3年度 移動等円滑化取組報告書（鉄道駅）” (PDF). 名古屋鉄道. 2023年3月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年3月7日閲覧。
  3. ^ 今尾恵介（監修）『日本鉄道旅行地図帳』 7 東海、新潮社、2008年、51頁。ISBN 978-4-10-790025-8。 
  4. ^ a b 日本鉄道旅行地図帳 追加・訂補 7号 東海 - 鉄道フォーラム
  5. ^ a b 清水武、田中義人『名古屋鉄道車両史 下巻』アルファベータブックス、2019年、146頁。 ISBN 978-4865988482。 
  6. ^ a b 名古屋鉄道広報宣伝部（編）『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、878頁。 
  7. ^ a b 名古屋鉄道広報宣伝部（編）『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、1030頁。 
  8. ^ a b 名古屋鉄道株式会社広報宣伝部編 『名古屋鉄道百年史』 名古屋鉄道、1994年。
  9. ^ 名古屋鉄道広報宣伝部（編）『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、1058頁。 
  10. ^ 名古屋鉄道広報宣伝部（編）『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、1064頁。 
  11. ^ 徳田耕一『名古屋近郊電車のある風景今昔』JTB、2003年、159頁。 ISBN 978-4533045981。 
  12. ^ a b “岐阜市・忠節と各務原・新那加 2年半のテナント探し断念 名鉄駅ビル取り壊し”、岐阜新聞、2002年8月22日13版、31面
  13. ^ a b “一部の駅における窓口係員配置時間の変更について”. 名古屋鉄道株式会社 (2024年5月24日). 2024年5月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年6月28日閲覧。
  14. ^ “定期乗車券｜乗車券・運賃の案内｜電車のご利用案内｜名古屋鉄道”. 名古屋鉄道. 2025年1月17日閲覧。
  15. ^ “名古屋鉄道”. 名古屋鉄道. 2024年9月25日閲覧。
  16. ^ a b 各務原市議会建設水道常任委員会、2019年12月17日
  17. ^ 各務原市議会定例会、2019年9月12日
  18. ^ a b “路線別時刻表｜電車のご利用案内｜名古屋鉄道”. 名古屋鉄道. 2025年1月16日閲覧。
  19. ^ a b “新那加(KG10)(しんなか) 路線一覧”. 名古屋鉄道. 2021年10月3日閲覧。
  20. ^ 電気車研究会、『鉄道ピクトリアル』通巻第816号 2009年3月 臨時増刊号 「特集 - 名古屋鉄道」、巻末折込「名古屋鉄道 配線略図」
  21. ^ 名鉄120年史編纂委員会事務局（編）『名鉄120年：近20年のあゆみ』名古屋鉄道、2014年、160-162頁。 
  22. ^ 名古屋鉄道広報宣伝部（編）『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、651-653頁。 
  23. ^ 岐阜県総務部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和30年』、岐阜県、1957年、10 運輸・通信
  24. ^ 岐阜県総務部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和31年』、岐阜県、1958年、11 運輸・通信
  25. ^ 岐阜県総務部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和32年』、岐阜県、1959年、12 運輸・通信
  26. ^ 岐阜県総務部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和33年』、岐阜県、1960年、12 運輸・通信
  27. ^ 岐阜県総務部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和34年』、岐阜県、1961年、12 運輸・通信
  28. ^ 岐阜県総務部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和35年』、岐阜県、1962年、12 運輸・通信
  29. ^ 岐阜県総務部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和36年』、岐阜県、1963年、12 運輸・通信
  30. ^ 岐阜県企画管理部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和37年』、岐阜県、1964年、12 運輸・通信
  31. ^ 岐阜県企画管理部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和38年』、岐阜県、1965年、12 運輸・通信
  32. ^ 岐阜県企画管理部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和39年』、岐阜県、1966年、270頁
  33. ^ 岐阜県企画管理部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和40年』、岐阜県、1967年、276頁
  34. ^ 岐阜県企画部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和41年』、岐阜県、1968年、256頁
  35. ^ 岐阜県企画部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和42年』、岐阜県、1969年、286頁
  36. ^ 岐阜県企画開発部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和43年』、岐阜県、1970年、278頁
  37. ^ a b 各務原市長公室企画開発課（編）『各務原市統計書 昭和47年版』、各務原市、1972年、47頁
  38. ^ a b c 各務原市市長公室企画調整課（編）『各務原市統計書 昭和54年版』、各務原市、1979年、118頁
  39. ^ 各務原市市長公室企画調整課（編）『各務原市統計書 昭和54年版』、各務原市、1979年、118-119頁
  40. ^ a b 各務原市市長公室企画調整課（編）『各務原市統計書 昭和54年版』、各務原市、1979年、119頁
  41. ^ a b 各務原市企画財政部企画調整課（編）『各務原市統計書 昭和59年度版』、各務原市、1985年、104頁
  42. ^ 岐阜県企画部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和54年』、岐阜県、1980年、11 運輸・通信
  43. ^ 各務原市企画財政部企画調整課（編）『各務原市統計書 昭和59年度版』、各務原市、1985年、104-105頁
  44. ^ 岐阜県企画部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和55年』、岐阜県、1981年、11 運輸・通信
  45. ^ a b c 各務原市企画財政部企画調整課（編）『各務原市統計書 昭和59年度版』、各務原市、1985年、105頁
  46. ^ 岐阜県企画部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和56年』、岐阜県、1982年、11 運輸・通信
  47. ^ 岐阜県企画部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和57年』、岐阜県、1983年、11 運輸・通信
  48. ^ 岐阜県企画部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和58年』、岐阜県、1984年、11 運輸・通信
  49. ^ 各務原市企画財政部企画調整課（編）『各務原市統計書 平成元年度版』、各務原市、1990年、110頁
  50. ^ 岐阜県企画部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和59年』、岐阜県、1985年、11 運輸・通信
  51. ^ 各務原市企画財政部企画調整課（編）『各務原市統計書 平成元年度版』、各務原市、1990年、110-111頁
  52. ^ 岐阜県企画部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和60年』、岐阜県、1986年、11 運輸・通信
  53. ^ a b c d 各務原市企画財政部企画調整課（編）『各務原市統計書 平成元年度版』、各務原市、1990年、111頁
  54. ^ 岐阜県企画部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和61年』、岐阜県、1987年、11 運輸・通信
  55. ^ 岐阜県企画部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和62年』、岐阜県、1988年、11 運輸・通信
  56. ^ 岐阜県企画部統計課（編）『岐阜県統計書 昭和63年』、岐阜県、1989年、212頁
  57. ^ 岐阜県企画部統計課（編）『岐阜県統計書 平成元年』、岐阜県、1990年、212頁
  58. ^ a b 各務原市企画財政部企画調整課（編）『各務原市統計書 平成7年度版』、各務原市、1996年、82頁
  59. ^ 岐阜県企画部統計課（編）『岐阜県統計書 平成2年』、岐阜県、1991年、212頁
  60. ^ 岐阜県企画部統計課（編）『岐阜県統計書 平成3年』、岐阜県、1992年、218頁
  61. ^ a b c d e f 各務原市企画財政部企画調整課（編）『統計書かかみがはら 平成9年度版』、各務原市、1997年、70頁
  62. ^ 各務原市企画財政部企画調整課統計係（編）『統計書かかみがはら 平成11年度版』、各務原市、1999年、72頁
  63. ^ a b c d e 各務原市総務部総務課文書統計係（編）『統計書かかみがはら 平成15年度版』、各務原市、2004年、72頁
  64. ^ a b c d 各務原市総務部総務課文書統計係（編）『統計書かかみがはら 平成19年度版』、各務原市、2008年、64頁
  65. ^ a b c 各務原市総務部総務課統計係（編）『統計書かかみがはら 平成24年度』、各務原市、2013年
  66. ^ a b c d e 各務原市総務部総務課統計係（編）『統計書かかみがはら 平成27年度』、各務原市、2017年
  67. ^ 各務原市役所企画総務部総務課統計係（編）『統計書かかみがはら 令和元年度版』、各務原市、2019年
  68. ^ a b c d e “令和2年度版 統計書かかみがはら” (PDF). 各務原市. 2022年8月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年8月11日閲覧。
  69. ^ 渡利正彦 「各務原線レールウォッチング」（『鉄道ピクトリアル No.624　1996年7月増刊号』、p.127,電気車研究会、1996年）および同誌No.629 1996年11月号 p.119にある訂正版

関連項目

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