影響力と批判
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/12/30 13:31 UTC 版)
スノープスの検証結果を引用するメディアとしてCNN、MSNBC、フォーチュン、フォーブス、ニューヨークタイムズ などが挙げられる。また、ホワイトハウス政権やファクトチェックサイトの同業他社ポリティファクトもスノープスを引用している。 都市伝説研究の第一人者として知られる民俗学者のジャン・ハロルド・ブルンヴァンは2004年、スノープスを徹底調査した結果、自身で同様のサイトを立ち上げることを断念した。 スノープスを始めとするファクトチェック団体の影響力が増すにつれ、ファクトチェック団体自体をファクトチェックする動向が生まれた。創設者のマイケルソン夫妻は民主党支持者であり、民主党出身オバマ大統領を擁護するために嘘をついているとのメールが拡散した。ファクトチェック大手サイトでペンシルベニア大学が非営利運営するFactCheck.org（英語版）は2012年、本件について調査を行った。その結果、保守派 (共和党支持者) よりもリベラル派 (民主党支持者) からスノープスに偏向バイアスの苦情が寄せられることが多いことが判明した。また、マイケルソン夫妻は特定政党を支持しておらず、妻バーバラにいたってはカナダ国籍のためアメリカでの投票権を有していない。この件に関し、メディアグループIDG傘下のNetwork Worldは「ファクトチェックサイトが同業他社をファクトチェックし、お墨付きを与えた」と報じた。 2012年、All About.comで活躍する都市伝説の研究者は「スノープスは公明正大な分析を継続して行っている」とし、日刊紙大手のフロリダタイムズユニオン（英語版）もスノープスの分析とその根拠を評価した。 世界的な投資家ジョージ・ソロスがスノープスの株主であるとの噂も度々流れた。これを否定する形でニューヨークタイムズは「スノープスは広告収入で運営されており、フェイスブックがスノープスにサービス利用料を払っているわけではない。億万長者のジョージ・ソロスが出資しているわけでもない」とデヴィッド・マイケルソンへのインタビュー記事を報じた。
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