宿院町東
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/05/02 23:49 UTC 版)
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宿院町東
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|---|---|
宿院頓宮
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宿院町東
宿院町東
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| 北緯34度34分27秒 東経135度28分24秒 / 北緯34.57417度 東経135.47333度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  大阪府 |
| 市町村 |  堺市 |
| 区 | 堺区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.063859 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 817人 |
| • 密度 | 13,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (JST) |
| 郵便番号 |
590-0955[3]
|
| 市外局番 | 072（堺MA）[4] |
| ナンバープレート | 堺 |
宿院町東（しゅくいんちょうひがし）は、大阪府堺市堺区にある地名。2020年現在の行政地名は宿院町東一丁から宿院町東四丁。住居表示は実施済み[5]。
地理
堺区の中部に位置する。北西は宿院町西、北東は大町東、南東は北安井町・中安井町、南西は中之町東に接する。北西から順に一丁～四丁がある。
地名の由来
「宿院町」の地名は、当地にある住吉大社の御旅所（宿院）に由来すると思われる[6]。
沿革
はじめ1 - 3丁、1959年（昭和34年）から1 - 4丁がある。
- 1872年（明治5年）、宿院南半町・絹屋2丁目・南片原上之町・宿院寺町・宿院農人町・有楽町および魚店東半町の一部より成立。堺町に所属。
- 1880年（明治13年）、郡区町村編制法の施行により、堺区の所属となる。
- 1889年（明治22年）、市制施行により、堺市の所属となる。
- 1929年（昭和4年）、一部が中翁橋町・北安井町となる。
- 1959年（昭和34年）、宿院町の一部を編入[7]。
- 2006年（平成18年）、堺市が政令指定都市に移行し、行政区を設置。宿院町東は堺区の所属となる。
世帯数と人口
2024年（令和6年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 宿院町東一丁 | 39世帯 | 80人 |
| 宿院町東二丁 | 16世帯 | 27人 |
| 宿院町東三丁 | 236世帯 | 411人 |
| 宿院町東四丁 | 242世帯 | 299人 |
| 計 | 533世帯 | 817人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 334人 | [8] | |
| 2000年（平成12年） | 673人 | [9] | |
| 2005年（平成17年） | 698人 | [10] | |
| 2010年（平成22年） | 698人 | [11] | |
| 2015年（平成27年） | 649人 | [12] | |
| 2020年（令和2年） | 722人 | [13] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 153世帯 | [8] | |
| 2000年（平成12年） | 333世帯 | [9] | |
| 2005年（平成17年） | 359世帯 | [10] | |
| 2010年（平成22年） | 365世帯 | [11] | |
| 2015年（平成27年） | 339世帯 | [12] | |
| 2020年（令和2年） | 456世帯 | [13] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[14]。
| 丁 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 宿院町東一丁 | 全域 | 堺市立熊野小学校 | 堺市立殿馬場中学校 |
| 宿院町東二丁 | 全域 | ||
| 宿院町東三丁 | 全域 | ||
| 宿院町東四丁 | 全域 |
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
| 丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 宿院町東一丁 | 24事業所 | 260人 |
| 宿院町東二丁 | 6事業所 | 21人 |
| 宿院町東三丁 | 3事業所 | 36人 |
| 宿院町東四丁 | 14事業所 | 40人 |
| 計 | 47事業所 | 357人 |
交通
鉄道
バス
2024年現在
道路
施設
郵便
ギャラリー
-
宿院頓宮 -
顕本寺 -
長谷寺 -
阪堺電気軌道阪堺線
宿院停留場
脚注
- ^ “大阪府堺市堺区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2020年2月2日閲覧。
- ^ a b “町丁別世帯数・人口”. 堺市 (2024年4月19日). 2020年5月2日閲覧。
- ^ a b “宿院町東の郵便番号”. 日本郵便. 2020年3月20日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2020年2月8日閲覧。
- ^ “住居表示を実施している町は？”. 堺市 (2014年11月4日). 2020年5月9日閲覧。
- ^ 堀田暁生『大阪の地名由来辞典』（東京堂出版、2010年） p.183
- ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1983, p. 612.
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域”. 堺市. 2020年3月29日閲覧。
- ^ “令和3年経済センサス?活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2024年3月7日閲覧。
- ^ “堺市バス路線マップ”. 堺市 (2023年11月27日). 2024年1月7日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2020年5月1日閲覧。
参考文献
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 27 大阪府』角川書店、1983年10月。ISBN 4-04-001270-4。
関連項目
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