ブロック紙に準ずる規模の地方紙
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/06/22 16:21 UTC 版)
「ブロック紙」の記事における「ブロック紙に準ずる規模の地方紙」の解説
静岡新聞（静岡市）の配布対象は静岡県と愛知県豊橋市周辺で、中日新聞および東京新聞と重複する。ただし、限られた配布対象でありながら、発行部数はブロック紙の東京新聞・河北新報・中国新聞を上回っており、地方紙では国内トップである。 新潟日報（新潟市）は河北新報や中国新聞と共にブロック紙3社連合と近い関係にある。配布対象の新潟県は、東京新聞、北陸中日新聞、河北新報とも取材および配布の対象外となっている。 信濃毎日新聞（長野市）の販売対象は長野県に限られているが、発行部数はブロック紙に比肩する。なお、中信・南信地方は中日新聞と販売エリアが重複する。 京都新聞（京都市）は配布対象が京都府と滋賀県の2府県である（大阪府の一部でも購入可能）。なお、滋賀県は中日新聞と販売エリアが重複する。神戸新聞とは三都合同新聞の後身同士でもあり、阪神大震災時には京都新聞社が神戸新聞の紙面製作を代理するなど両紙は友好的な関係である。 神戸新聞（神戸市）は河北新報や中国新聞と共にブロック紙3社紙連合と近い関係にあり、デイリースポーツの発行元でもあることからブロック紙と同列に見なされることもある。ただし、同紙の取材ならびに配布対象はほぼ兵庫県に限定されており、大阪市内の一部地域で購入可能ではあるものの、実質的には県紙である。なお、発行元の神戸新聞社が戦前に大阪と京都でもそれぞれ新聞を発行していた（三都合同新聞）ため、名実ともにブロック紙だった時期がある。 山陽新聞（岡山市）は配布対象が岡山県と香川県直島町、及び広島県備後地方と広島市の一部であり、販売エリアが中国新聞と重複する。なお、2011年までは香川県内全域が配布対象となっており、高松市には支社も置かれていた。
※この「ブロック紙に準ずる規模の地方紙」の解説は、「ブロック紙」の解説の一部です。
「ブロック紙に準ずる規模の地方紙」を含む「ブロック紙」の記事については、「ブロック紙」の概要を参照ください。
- ブロック紙に準ずる規模の地方紙のページへのリンク
