機長
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/12/29 18:00 UTC 版)
概要
一般的に機長とは、航空機の機長を指す。操縦、他の乗員に対する命令と指揮、機内における最終責任の3つが主な役目である。
2人で操縦する機体では船舶と同じくキャプテン、PIC（ピーアイシー。Pilot in command の略で指揮操縦士）と呼ばれる。単座機では単に操縦士と呼ばれる。
法的に座席の指定はないが、飛行機では機長（又は昇格審査受験者）が左席、副操縦士（又は昇格審査教官）が右席に着席するのが慣例[1]となっており、計器類も左に機長が座ることを想定した配置の機体が大半である。これは航空機が全世界で船舶と同じ右側通行となっているため、すれ違う際に他の航空機が目視しやすいよう左側に機長席を設定している[2]。ヘリコプターは逆に右が機長席であるが、これは計器盤のスイッチなどを操作する際、スロットルレバーを扱う左手を一時的に離せば済むため。飛行機と異なり、右手は操縦桿を保持し続ける必要があるため（左隣の副操縦士席も配置は全く同じで、スロットルレバーは座席左側に付いている）。
なお船舶の船長席がブリッジの右寄りなのは、帆船時代には舵取り板を右舷船尾に装備していたこと、右舷側の緑灯をいち早く発見する必要があるためである[2]（スターボード艇優先の原則）。
旅客機の機長は旅客船の船長のように航行中に乗客と会話することはないが、機内アナウンスを行うためある程度の社交性も要求される。多くの航空会社ではアナウンスの内容やタイミングに裁量を持たせており、特別な乗客を載せている・珍しい気象現象を知らせるなど工夫を凝らす者[3][4]も多く、山形和行はユニークな機内アナウンスで有名となった。
日本の場合、旅客機・貨物機の機長の大半は「定期運送用操縦士の免許」を要し、更に技能限定証明（操縦できる機種や路線などが個別に細かく分かれている）も必要となるが、その他のフライトでは、事業用操縦士や自家用操縦士の免許のみでも機長業務を行うことができる。
勤務中に携帯しているトランク（副操縦士も同じ物を持つ）は「フライトケース」または「フライトバッグ」といい、中には免許証（定期運送用操縦士の航空従事者技能証明書、航空身体検査証明書、航空無線通信士の無線従事者免許証、技能限定証明書（研修を終え、審査にも及第し動かせる機種の証明）の4つ。さらに国際線では2008年（平成20年）3月5日から航空英語能力証明書も必要になった）、ファイルに綴じられた航空図、運用する機体に関するマニュアル、社内規定集、通信用のヘッドセット（個人用が貸与されている場合）、フライトログ（飛行履歴記録帳）、手袋やサングラス、パスポートなどが収められている。免許証と証明書、経歴帳以外は、全て勤務先からの貸与品である。さらに、フライトコンピューターを持つ場合もある。フライトケース自体も、一般的なトランクとは構造が違い、操縦席でいつでも参照など出来るよう、鞄同様に立てた状態で開けられるようになっている。グラスコックピットにはマニュアルや航空図を画面に表示出来るものもあるが、故障に備え別途用意する必要があるため、タブレット端末[注釈 1]を使い軽量化することが多い[注釈 2]。
目的地で一泊する勤務の場合には、これにオーバーナイトバッグ、ステイバッグなどと呼ばれる、着替えや私物を入れた鞄が荷物に加わる。国外では従業員専用の通路で出入国審査や航空保安検査を受けるためパスポートも必要となる。
旅客機の機長を養成するには10年の期間と1億円程の予算が必要となるため、有資格者や経験者は非常に優遇されている[5]。
軍隊では内部資格として操縦士とは別に機長の資格を認定している。海上自衛隊では機長の資格を取得し最初のフライトを終えると、昇格と初任務完遂を祝って基地の隊員からバケツで水をかけられる伝統がある[6]。
航空法上の機長
航空法では機長（英訳は pilot in command）と呼び、小型機・大型機等で名称上の違いはない。
自家用飛行でも自家用操縦士が、使用事業でも事業用操縦士が機長となる。
航空運送事業において、操縦に2人を要する航空機の機長は定期運送用操縦士の免許が必要であるが、1人で操縦できる航空機は事業用操縦士であっても機長となれる。
ただし、航空運送事業の機長は単に定期運送用操縦士等の技能証明を受けているだけでは足らず、小型機を除き機長認定が必要である。
責任者として航空機内において大きな権限が与えられており、安全阻害行為を行った乗客に対し拘束や降機の命令ができる[7][注釈 3]。また緊急時ならば航空管制が行われていない状態でも離陸を決定[注釈 4]できるなど飛行の判断において高い権限を有する[8]。
注釈
- ^ 高度1万メートル以上を飛行中のみに使用されることを条件に、耐空証明の取得が不要
- ^ 現代の旅客機は基本情報だけで100ページ、全体が数百ページあるため重く、更にエンジンやシステムに関する部分は分冊化されているなど検索にも時間がかかる。緊急時に必要な情報だけが抜粋されたQRH（クイック・リファレンス・ハンドブック）もあるがシステムが複雑化しているため分量が多く、USエアウェイズ1549便不時着水事故のように最後まで読み切れない事態も起きている
- ^ 自身は操縦に専念するため、実際の行為は客室乗務員が行う。
- ^ 通常は航空管制官の指示が無ければ違法である。
- ^ ボーイング787のバッテリー問題による運航停止中は、この定期審査を受けられないために機長資格が失効したパイロットが問題となり、機長認定の柔軟な運用を行うなどの特例措置がとられた。
- ^ 飛行機を兵器とする部門の「空軍」としての独立が始まったのは20世紀後半で、それまではどこの国も陸軍や海軍の「航空隊」だった
- ^ 戦車でも同じで、操縦手が車長を兼ねるわけではない。
出典
- ^ Captain 143 右席と左席 - 日本航空
- ^ a b 艦長・機長の席は右?左?
- ^ 世界オセロ優勝の11歳福地さん 帰国便機長が前記録保持者 - NHK
- ^ 株式会社インプレス (2018年10月1日). “オリエンタルエアブリッジ、軍艦島や大浦天主堂などの上空を遊覧飛行。空の上での生演奏も”. トラベル Watch. 2022年12月14日閲覧。
- ^ News Up 67歳でも飛んでます！ 人気職種もいまや… -NHK
- ^ 海上自衛隊 女性初の飛行艇の機長が誕生 2019年7月1日
- ^ “ピーチ機内でマスク拒否、男逮捕 航空法違反などの疑い：朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル (2021年1月19日). 2022年12月14日閲覧。
- ^ 群馬ヘリ墜落：機長はベテラン 大震災直後に被災地上空へ - 毎日新聞
- ^ 国土交通省・航空：機長の認定制度（航空法第72条）
- ^ “（1）ヨットレースとは”. 明大スポーツ新聞部. 2022年12月14日閲覧。
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