e-business
別名：eビジネス
e-businessとは、インターネットなどのネットワークとパソコンなどの電子機器を活用するこで、製造や販売、社内のデータ管理や経営などに関する業務全般を電子化し効率化を図るという、IBM社で提唱されていた考え方のことである。
e-businessは、業務における特定の分野を電子化することではなく、企業全体の電子化を指す。現在では、パソコンやインターネットの普及により、より一般的な意味で使用される言葉となっている。
参照リンク
IBM United States
IBM Japan
e-ビジネス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/02/08 15:23 UTC 版)
e-ビジネス（いーびじねす、英: e-business）は、インターネットの技術を企業の業務処理全般に活用したコンピュータの利用形態のこと。
用語・表記
e-ビジネスのeは、e-mail（電子メール）、e-money（電子マネー）など同様に、電子(エレクトロニック、electronic)を表す。IBMは「e-ビジネス」または「e-business」、オラクルは「E-Business」[1]と表記した。
IBMはe-businessの公式ロゴでインターネットを連想させるよう、先頭の「e」をアットマーク（＠）と似た文字を使用し、この文字は「e-businessロゴ」、「e-ロゴ」、「サークルe」、「e-in-a-circle」 などと呼ばれた[2]。またサーバーのブランド名も eServer に統一され、先頭の「e」は同様の字体となった[3]が、専用フォントが使用できない環境では「IBM e(e-businessロゴ)server」などの表記も併用された[4]。
概要
e-ビジネス(e-business)は、1997年にIBM会長のルイス・ガースナーによる提唱で広まった用語であり、考え方、更にはキャンペーン用語である[5]。
従来から提唱していたネットワーク・コンピューティングを更に発展させたものとして、インターネットの技術を、基幹業務を含めた企業の業務処理全般に適用したもので、企業のインターネット利用段階としては以下の3段階目に相当するとされる。
- まず、インターネット用のサイトを立ち上げてユーザー向けのコンテンツ作成競争をする（e-mailやWebなど情報発信中心）
- 次に、消費者との間や企業間で電子商取引をする（B2C、B2Bなど外部との双方向のe-Commerce）
- 更には、各企業の基幹業務もインターネット技術を導入してプロセスの再構築が行われる（e-businessの段階）
- 最終的には、経済界・政府・教育などを含めた社会全体の変革が行われる（e-society、e-community、e-government）
e-ビジネス(e-business)は、単なる電子商取引ではないとされる。電子商取引も含むが、従来からの企業内・企業間の基幹業務自体のプロセスも見直し、再構築（ビジネスプロセス・リエンジニアリング、BPR）し、変化への対応を迅速化し、効率を高める事（改善という部分最適ではなく、関連会社を巻き込んだ全体最適）が求められる。
背景として、インターネット自体の発展だけでなく、インターネット技術の企業内への適用であるイントラネット、更に企業間への適用であるエクストラネット、またグループウェア、ポータルサイト、検索エンジン、Java、Webサービス、携帯情報端末などの普及が挙げられる。
また、e-ビジネスを実現するためのシステム基盤（インフラ）として、アクセス数・データ量などの変動を吸収できるオートノミックコンピューティング、ユーティリティコンピューティングや仮想化、更にはコンサルティングを含め、コンピュータ・システム以外の再構築（コールセンターの集約化、業務や組織自体の企業間連携やアウトソーシングを含む統廃合など）が提案された。
2010年、IBMはクラウドコンピューティングを「ポストe-business」と言えると述べた。
脚注
関連項目
- オンライン・ツー・オフライン
- 電子データ交換（Electronic Data Interchange）
- 電子入札
- オンラインモール検索エンジン最適化(SEO：Search Engine Optimization）
- ロングテール
- エスクローサービス
外部リンク
- Gerstner Lou, 「IBMガースナー会長が語る次世代e-business」『コンピュ-トピア』 35(414), 62-69, 2001-03
- eビジネスのページへのリンク
