11部制による合同
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/07 17:20 UTC 版)
1941年に合同したプロテスタント33教派は、当初、それぞれの教派の伝統を維持したまま、以下の11部に編成された。 第一部……（旧）日本基督教会 第二部……日本メソヂスト教会、日本美普教会、日本聖園教会 第三部……日本組合基督教会、日本基督同胞教会、日本福音教会、基督友会、基督教会 第四部……日本バプテスト基督教団 第五部……日本福音ルーテル教会 第六部……日本聖教会（ホーリネス系） 第七部……日本伝道基督教団（日本イエス・キリスト教会、日本協同基督教会、基督伝道教会（現シオン・キリスト教団）、基督伝道隊、基督復興教会、日本伝道基督教団、日本ペンテコステ教会、日本聖潔基督教会） 第八部……日本聖化基督教団（日本同盟基督協会、日本自由メソヂスト教会、日本ナザレン教会（東部・西部）、世界宣教団） 第九部……きよめ教会（ホーリネス系）、日本自由基督教会 第十部……日本独立教会同盟（ウェスレアン・メソヂスト教会、普及福音教会、日本一致基督教団、東京基督教会、日本神の教会、日本聖書教会（現日本アッセンブリーズ・オブ・ゴッド教団）、聖霊教会、活水教会 第十一部……救世団（旧救世軍） 1941年の合同に際して、プロテスタント諸教派には2つの選択肢があった。最大教派であった（旧）日本基督教会が独立を維持して1教団を形成し、それ以外の諸教会が合同して教団を作り2教団とするという選択肢、もう1つがプロテスタント33教派が合同し、1教団を形成するという選択肢である。この際、後者が選択された理由としては、戦時下における政府の要請（圧力）や、明治以来の伝統的なプロテスタント教派合同運動の影響も指摘されている。 なお、この時点では教団は独自の信仰告白を持たず、より簡易な「教義の大要」という文書をもって設立を認可されている。信仰告白を重視する立場の第一部（（旧）日本基督教会）からは早速、「独自の信仰告白を持つべきである」との声明が出されている。一方、信条による拘束性を認めない教派では、合同そのものに「白紙委任の立場で臨む（日本組合基督教会）」など教会形成の立場からの関心は薄く、信仰告白の問題にも関心が向けられることはなかった。
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