決勝戦スタジアム問題
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「2018/2022年FIFAワールドカップ日本招致構想」の記事における「決勝戦スタジアム問題」の解説
大会の招致条件として開幕戦と決勝戦を開催するスタジアムには8万人収容可能な観客席の設置が求められていたが、現在の日本ではこれを満たすスタジアムがない。日本サッカー協会では2016年夏季オリンピックを東京都で行うための招致活動（2016年東京オリンピック構想）で東京都中央区晴海に新設が計画されていた東京オリンピックスタジアムの利用を想定し、東京オリンピック（五輪）の招致活動に協力したが、同年10月2日の国際オリンピック委員会 (IOC) 総会で東京は開催都市に選ばれず、東京オリンピックスタジアムの建設計画も白紙に戻った。2016年五輪の東京招致失敗後、FIFAのゼップ・ブラッター会長は10月4日に「横浜で何の問題もない」と語り、W杯招致には新スタジアムの建設は必須ではないという見解を示したが、10月8日の招致委員会の設立記者会見において犬飼委員長はあくまで8万人収容の新競技場建設を目指す考えを述べた。 そんな中、JR大阪駅北側の「梅田北ヤード開発」計画の中で8万人規模の「大阪エコ・スタジアム」建設計画が浮上した。資金源など様々な課題を抱えるものの、実現すれば決勝戦も可能なスタジアムとなるため、大会招致委員会では同スタジアムの実現を招致運動の中核として想定していた。2010年7月に行われたFIFAの現地調査でも、視察団は平松邦夫・大阪市長の案内を受けて空中から予定地を視察している。なお、大会構想では本大会の開幕に先立って行われるFIFA総会も大阪市内の大阪府立国際会議場（グランキューブ大阪）で開催する計画であった。 詳細は「梅田北ヤードスタジアム構想」を参照
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