教科・科目選択

ウィキペディア小見出し辞書

教科・科目選択

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/09 15:23 UTC 版)

「大学入試センター試験」の記事における「教科・科目選択」の解説

受験者は、出願時に受験教科（国語、地理歴史・公民、数学、理科、外国語）をそれぞれ受験するか否かを志願票に記入し、「受験する」と申請した教科のみ受験することができる。 全科目は7グループに分類されており、この分類は同一日時に行われる科目の群と一致する。受験者は数学(1)、数学(2)、外国語から1科目ずつ、地理歴史・公民、理科(2)からは1科目又は2科目、理科(1)から2科目しか受験できない。出願する大学により指定されている科目は受験する必要があるが、必要のない科目は受験しなくてもよい。科目については試験当日に指定するが、地理歴史・公民においては「2科目受験」「1科目受験」「受験しない」のいずれかを、理科(1)・(2)においては選択方法A - D又は「受験しない」のいずれかを、出願時に申請しなければならない。かつては印刷部数の大まかな数を把握するため受験する科目まで志願票に記入していたが、現在は行っていない。 なお、 「外国語」グループにおける「英語」以外の科目（ドイツ語・フランス語・中国語・韓国語） 「数学(2)」グループにおける「簿記・会計」「情報関係基礎」「工業数理基礎」 の選択を希望する受験者は、出願時に「別冊子試験問題の配布希望」欄に配布を希望する科目を申請しなければならない。申請しなかった受験者には、試験当日に上記科目の問題冊子は配布されない。なお、申請した受験者には外国語の「英語」や、数学(2)の「数学II」「数学II・数学B」の冊子も配布され、試験時間中に急遽選択解答することも出来る。 センター試験では、高校での履修の有無などによる教科・科目の受験制限はない。また、一部の大学では理科、地理歴史及び公民を必要数を超えて受験した場合、高得点のものを採用するため、とりあえず受験してみる、といった受験者もいる。 しかし、大学によっては、「選択解答できる者は、高等学校において履修した者に限る」といった受験制限をしている場合（「地理歴史のA科目」「簿記・会計」「情報関係基礎」「工業数理基礎」など）や、第一解答科目のみの得点を採用する大学があるため、募集要項などで確認する必要がある。 なお、センター試験開始当初の学習指導要領における「現代社会」「理科I」（いずれも全学科で必修）は大半の大学が普通科・理数科に在籍していた人の選択を認めていなかった。 マークシートに受験した科目をマークしていなかったり、複数の科目にマークしたりした場合は理由を問わず0点となる。2007年度からは科目選択欄の横に「チェック欄」が付けられ、マークミスを防止する仕組みが整えられた。なお、「国語」と「英語（リスニング）」は1科目しかないため、受験科目のマーク欄はない。また、「外国語」において別冊子の配布を希望しなかった場合は、受験科目のマークをしなかった場合であっても「英語」として採点される。