多摩陸軍技術研究所
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「陸軍技術研究所」の記事における「多摩陸軍技術研究所」の解説
※1943年6月新設。 所在地：東京府北多摩郡小金井町・小平町 担当：電波兵器 所長（兼）安田武雄 中将 1943年6月12日 - （扱）多田与一 中将 1945年4月1日 -
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多摩陸軍技術研究所
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「超短波警戒機乙」の記事における「多摩陸軍技術研究所」の解説
1941年6月、組織改編によりレーダー開発の中心であった陸軍科学研究所（陸軍技術本部隷下）は陸軍技術本部と統合、科研の廃止により旧陸軍科学研究所第1部は陸軍技術本部第7研究所、旧陸軍科学研究所第2部は陸軍技術本部第6研究所、旧陸軍科学研究所登戸出張所は陸軍技術本部第9研究所になり、また技本自体も内部組織が改編され通信・電波兵器担当部門である旧陸軍技術本部第4部は陸軍技術本部第5研究所となった。 1942年10月には機構一元化のため陸軍技術本部、陸軍兵器廠（陸軍兵器本部・陸軍造兵廠・陸軍兵器補給廠）、陸軍省兵器局を統合する陸軍兵器行政本部を新設。技本の廃止により旧陸軍技術本部の各研究所は陸軍兵器行政本部隷下の各陸軍技術研究所に改編、旧陸軍技術本部第5研究所は第5陸軍技術研究所、旧陸軍技術本部第7研究所は第7陸軍技術研究所、旧陸軍技術本部第9研究所は第9陸軍技術研究所となった。 さらに1943年6月、第5・第7・第9の各陸軍技術研究所および、第4陸軍航空技術研究所（陸軍航空本部隷下）の各「電波兵器部門」を統合し独立研究機関とした多摩陸軍技術研究所を新設、陸軍大臣直属とした（1945年4月、陸軍航空本部直属に変更）。以降この多摩技研がレーダーを始めとする電波兵器の研究開発を行っている。 大戦中期頃から用いられるようになったレーダー命名規則の頭文字である「タ」は、この多摩陸軍技術研究所の「タ（多）」にもとづく。日本の敗戦までに多摩陸軍技術研究所で研究・開発された主要電波兵器は地上用17種類・機上用17種類・船上用7種類・その他4種類、第二次兵器（派生的付加装置的兵器）14種類、第三次兵器3種類と総計62種類にのぼる。
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