住吉 (江東区)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/11/01 23:52 UTC 版)
| 住吉 | |
|---|---|
| 町丁 | |
住吉駅 A2出入口（2008年7月）
|
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| 北緯35度41分19秒 東経139度48分46秒 / 北緯35.688508度 東経139.812661度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  東京 |
| 特別区 |  江東区 |
| 地域 | 深川地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 5,055 人 |
| 世帯数 | 3,152 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.242795979 km² | |
| 人口密度 | 20819.95 人/km² |
| 郵便番号 | 135-0002[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 江東 |
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住吉（すみよし）は、東京都江東区の町名。現行行政地名は住吉一丁目および住吉二丁目。住居表示実施済区域。
地理
江東区北部に位置し、深川地域内に当たる。北で毛利、東で大島、南で猿江、西で墨田区菊川、北西で墨田区江東橋と接する。
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地価
住宅地の地価は、2024年（令和6年）7月1日の地価調査によれば、住吉2-27-2の地点で65万円/m2となっている[5]。
歴史
1934年（昭和9年）に深川猿江裏町の一部・深川東町の一部・深川本村町の一部が合併することになった際深川住吉町と名づけられ、1968年（昭和43年）に住吉と改称した。
地名の由来
1934年（昭和9年）の成立の際、猿江「裏町」という良くないイメージの名前を避け、縁起の良い「吉」の字を用いて深川住吉町と命名された[6]。住みよい街にしようという願いを込めたという説もある。
住吉という地名は住吉神社との関連があるところが多いが、そういう理由で当地も近隣にも住吉神社は存在しない。
世帯数と人口
2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 住吉一丁目 | 1,523世帯 | 2,618人 |
| 住吉二丁目 | 1,629世帯 | 2,437人 |
| 計 | 3,152世帯 | 5,055人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] |
4,274
|
| 2000年（平成12年）[8] |
4,311
|
| 2005年（平成17年）[9] |
4,694
|
| 2010年（平成22年）[10] |
4,656
|
| 2015年（平成27年）[11] |
4,786
|
| 2020年（令和2年）[12] |
5,174
|
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] |
1,813
|
| 2000年（平成12年）[8] |
1,995
|
| 2005年（平成17年）[9] |
2,302
|
| 2010年（平成22年）[10] |
2,380
|
| 2015年（平成27年）[11] |
2,653
|
| 2020年（令和2年）[12] |
2,925
|
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年4月時点）[13][14]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 住吉一丁目 | 全域 | 江東区立東川小学校 | 江東区立深川第七中学校 |
| 住吉二丁目 | 1〜7番 10〜14番 |
||
| 8〜9番 15～29番 |
江東区立毛利小学校 |
交通
鉄道
バス
道路
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 住吉一丁目 | 137事業所 | 1,518人 |
| 住吉二丁目 | 205事業所 | 1,445人 |
| 計 | 342事業所 | 2,963人 |
事業者数の変遷
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] |
309
|
| 2021年（令和3年）[15] |
342
|
従業員数の変遷
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] |
2,475
|
| 2021年（令和3年）[15] |
2,963
|
施設
その他
日本郵便
関連項目
- 住吉（曖昧さ回避）
脚注
- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “住吉の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
- ^ 江東区の地名由来
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- ^ “区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク
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