毛利_(江東区)とは? わかりやすく解説

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毛利 (江東区)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/05/01 14:20 UTC 版)

日本 > 東京都 > 江東区 > 毛利
毛利
町丁
猿江恩賜公園
北緯35度41分29秒 東経139度49分03秒 / 北緯35.691492度 東経139.817392度 / 35.691492; 139.817392
日本
都道府県  東京
特別区 江東区
地域 深川地域
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 3,559 人
 世帯数 2,377 世帯
面積[2]
  0.259725997 km²
人口密度 13702.9 人/km²
郵便番号 135-0001[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 江東
ウィキポータル 日本の町・字
ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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毛利(もうり)は、東京都江東区の地名。現行行政地名は毛利一丁目および毛利二丁目。住居表示実施済区域。

地理

東京都江東区の北部に位置する。深川地域に属する。北および西で墨田区江東橋、東で江東区大島、南で江東区住吉に隣接する。町域の西辺を横十間川と接する。また、地区西部の毛利二丁目は大半が猿江恩賜公園の敷地となっている。

歴史

1722年享保7年)隼町の毛利藤左衛門により毛利新田が開発された。1734年(享保19年)江戸幕府木場が置かれ、明治には皇室所有となった。

1891年(明治24年)深川本村町に編入され、毛利の地名は一旦消滅するも、1934年昭和9年)本村町と猿江裏町の各部を合わせて毛利町が成立し、復活した。1947年(昭和22年)より江東区深川毛利町。1968年(昭和43年)住居表示を実施し、毛利一・二丁目が成立した。

世帯数と人口

2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
毛利一丁目 1,654世帯 2,520人
毛利二丁目 723世帯 1,039人
2,377世帯 3,559人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[5]
2,742
2000年(平成12年)[6]
2,675
2005年(平成17年)[7]
2,693
2010年(平成22年)[8]
2,774
2015年(平成27年)[9]
3,354
2020年(令和2年)[10]
3,575

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[5]
1,239
2000年(平成12年)[6]
1,291
2005年(平成17年)[7]
1,418
2010年(平成22年)[8]
1,539
2015年(平成27年)[9]
2,042
2020年(令和2年)[10]
2,255

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[11][12]

丁目 番地 小学校 中学校
毛利一丁目 全域 江東区立毛利小学校 江東区立深川第七中学校
毛利二丁目 全域

交通

バス

道路・橋梁

道路

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

丁目 事業所数 従業員数
毛利一丁目 95事業所 1,829人
毛利二丁目 71事業所 829人
166事業所 2,658人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[14]
151
2021年(令和3年)[13]
166

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[14]
2,899
2021年(令和3年)[13]
2,658

施設

その他

日本郵便

関連項目

脚注

  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 毛利の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  11. ^ 区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  12. ^ 区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  13. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク


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