タタ・スチールとは? わかりやすく解説

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タタ・スチール

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2026/07/25 07:02 UTC 版)

タタ・スチール
Tata Steel Limited
種類 株式会社
市場情報 BSE500470
本社所在地 インド
ムンバイ
設立 1907年
業種 鉄鋼
事業内容 製鉄
売上高 ₹244,744クロール (US$34十億) (2022)[1]
従業員数 32,364 (2021)[1]
外部リンク http://www.tatasteel.com/
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タタ・スチール(英: Tata Steel Limited)は、インドマハーラーシュトラ州ムンバイに本社を置く製鉄メーカー。タタ・グループの主要企業の一つであり、1907年に設立された。インドをはじめ、欧州や東南アジアなど世界各国で鉄鋼事業を展開しており、創業地であるジャムシェードプルには現在も最大級の製鉄拠点を置いている。

概要

インド最大級の民営総合製鉄企業であり、タタ・グループの主要企業の一つである。鉄鋼製品の製造・販売を中心に事業を展開しており、ジャムシェードプルをはじめとするインド国内の製鉄所に加え、イギリス、オランダ、タイなど世界各国に製造・販売拠点を有している。

2007年のコーラス社買収を契機に海外事業を拡大し、現在ではグローバルに鉄鋼事業を展開している。主要製品は、自動車、建設、エネルギー、インフラ、機械など幅広い産業向けに供給されている。

歴史

タタ・スチールの起源は、ジャムシェトジー・タタが構想したインドにおける近代製鉄所の建設計画に遡る。1904年2月24日、インドの地質学者プラマタ・ナス・ボース(P. N. Bose)は、現在のオディシャ州ゴルマヒサニで発見した鉄鉱石鉱床についてジャムシェトジー・タタへ書簡を送り、鉄鉱石鉱床について報告するとともに、製鉄所建設への活用を提案した[2]。

1907年、Tata Iron and Steel Company Limited(TISCO)として設立された。翌年からジャムシェードプルで製鉄所の建設が進められ、1912年には最初の鋼材を生産した。ジャムシェードプルは製鉄所を中心とした計画都市として発展し、現在も同社の主要な製鉄拠点となっている[3]。

1919年、第一次世界大戦への貢献を受け、インド総督チェルムズフォード卿により、サクチ(Sakchi)がジャムシェードプルへ、カリマティ駅がタタナガル駅へ改称された。[4]

2007年には英蘭系鉄鋼メーカーコーラス社を買収した[5]。

その後は欧州事業の再編を進め、2016年にはイギリスの条鋼事業の売却を決定した[6]。2017年にはティッセンクルップとの欧州鉄鋼事業統合で暫定合意したものの、欧州委員会の競争法審査などを踏まえ、2019年に統合計画を断念した[7][8]。

沿革

日本企業とのつながり

2002年から自動車用鋼板分野で技術協力を進め、2010年にはインド・ジャムシェードプルにおいて自動車向け冷延鋼板の製造・販売を目的とする合弁会社の設立を発表した。合弁会社では、タタ・スチールが51%、日本製鉄(当時:新日本製鐵)が49%を出資し、日本製鉄の高級鋼板製造技術を導入している。[10]

2007年、タタ・スチールと日本郵船は、ばら積み貨物輸送を行う50:50の合弁会社「Tata NYK Shipping Pte. Ltd.」を設立した。同社は鉄鉱石、石炭、鋼材などの海上輸送を担っている。[11]

脚注

  1. 1 2 “Tata Steel Ltd. Financial Statements”. moneycontrol.com. Template:Cite webの呼び出しエラー:引数 accessdate は必須です。
  2. 1 2 “The Many Dimensions of P. N. Bose” (英語). Tata Steel. 2026年7月5日閲覧。
  3. 1 2 3 4 5 “Company History & Heritage” (英語). Tata Steel. 2026年7月5日閲覧。
  4. ↑ “World War I (1914–1918)” (英語). Tata Steel. 2026年7月5日閲覧。
  5. 1 2 “Our Heritage” (英語). Tata Steel UK. 2026年7月5日閲覧。
  6. 1 2 “タタ製鉄UK、欧州条鋼事業を売却”. 日本経済新聞 (2016年4月22日). 2026年7月5日閲覧。
  7. 1 2 “独ティッセンクルップと印タタ、欧州鉄鋼事業の統合で合意”. ロイター (2017年9月21日). 2026年7月5日閲覧。
  8. 1 2 “独ティッセン、印タタとの鉄鋼事業統合を断念”. 日刊工業新聞 (2019年5月23日). 2026年7月5日閲覧。
  9. 1 2 “Vision of Steel” (英語). Tata. 2026年7月5日閲覧。
  10. ↑ “Joint venture between Tata Steel Limited (TSL) and Nippon Steel Corporation (NSC) for production and sales of automotive cold-rolled flat products” (英語). Tata Steel (2010年1月28日). 2026年7月6日閲覧。
  11. ↑ “About Us” (英語). Tata NYK Shipping. 2026年7月6日閲覧。

参考文献

  • 新華ファイナンスジャパン:編『中国・インド企業データ 2006-2007』毎日新聞社、2006年

関連項目

外部リンク



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