キール条約とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > キール条約の意味・解説 

キール条約

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/01/14 14:36 UTC 版)

キール条約
署名 1814年1月14日
締約国 スウェーデン王国デンマーク=ノルウェー連合王国
主な内容 デンマークはノルウェーをスウェーデンに割譲し、プロイセン王国が代償としてスウェーデン領ポメラニア(旧ポメラニア公国)を領有する
条文リンク フランス語正文、スウェーデン語訳文
テンプレートを表示

キール条約(キールじょうやく、Treaty of Kiel)は、1814年1月14日スウェーデン王国デンマーク=ノルウェー連合王国の間で締結された国際条約。

スウェーデンとノルウェー同君連合が成立する契機となった。

なお、キールバルト海に面したドイツ北部の軍港であるが、当時はデンマーク王がキールを首府とするホルシュタイン公国の公を兼務していた。

概要

1807年からナポレオン戦争にフランス側として参戦していたデンマークは、1813年にスウェーデン軍によるユトランド半島侵攻を許し、その結果として、この条約が結ばれることとなった。

これによりデンマークはノルウェーをスウェーデンに割譲し、プロイセン王国が代償としてバルト海南岸にあるスウェーデン領ポメラニア(旧ポメラニア公国)を領有することとなった(ポンメルン州英語版ドイツ語版)。ただノルウェー領であったアイスランドグリーンランドフェロー諸島は、デンマークの領有として残された。

しかし、この条約は実際には履行されず、ポンメルンはプロイセン王国が併合した。また、この条約締結の知らせを受けたノルウェー副王クリスチャン・フレデリック(後のデンマーク王クリスチャン8世)が反乱を起こした。

ノルウェーは1814年5月17日独立を宣言し、クリスチャン・フレデリックが国王に選出された。しかしスウェーデンはノルウェー独立を認めず、王太子カール・ヨハンが軍を率いてノルウェー軍を屈服させた(スウェーデン・ノルウェー戦争英語版)。

クリスチャン・フレデリックは王位を捨てて出国し、8月にモス条約が締結されて、ノルウェー王にはスウェーデン王のカール13世が即位した。これ以降1905年までスウェーデンとノルウェーは同君連合となった(スウェーデン=ノルウェー)。

この条項は、ウィーン議定書ウィーン会議)にも載せられ、ナポレオン戦争後のウィーン体制として帰結した。

外部リンク

条約全文

「キール条約」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「キール条約」の関連用語

キール条約のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



キール条約のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのキール条約 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS