常盤 (鎌倉市)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/09/20 00:37 UTC 版)
| 常盤 | |
|---|---|
| 大字 | |
| 北緯35度19分23秒 東経139度31分44秒 / 北緯35.323061度 東経139.528958度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川県 |
| 市町村 |
 鎌倉市 |
| 地域 | 深沢地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）9月1日現在[1]） | |
| 人口 | 3,358 人 |
| 世帯数 | 1,502 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.79 km² | |
| 人口密度 | 4250.63 人/km² |
| 郵便番号 | 248-0022[3] |
| 市外局番 | 0467（藤沢MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
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地理・歴史
「常葉」とも記された[6]。地名の由来は『新編鎌倉志』によると「常葉ノ松」といわれる常緑の松があったとされる[7]。『吾妻鏡』によると初出は康元元年（1256年）である[6]。8月20日に連署北条政村が設けた「常葉別業」「常葉第」に、将軍宗尊親王が赴く予定とし、予定通りに8月23日に赴いたという記載がなされている。弘長3年（1268年）2月8日「常盤御亭」で和歌の会があり[7]、2月10日に和歌千首の披露があった。政村の系統は代々常盤に住み、政村流北条氏の他に常盤流北条氏と称していた。『金沢文庫古文書』にはしばしば「常葉寺」の名が現れるが、廃寺となり場所は不明。
鎌倉幕府滅亡後も御内人の曽我右衛門太郎入道に警固が命じられるなど、北条氏にゆかりの深い地域である。
皇国地誌によると明治12年（1879年）の戸数25、人口165人であった。明治22年（1889年）4月の町村制施行により、深沢村外十一ケ村連合から離脱し、梶原、上町屋、手広、寺分、笛田、山崎と合併して深沢村が誕生し、常盤はその大字となった。常盤は大仏切通西側の谷戸を中心とするが、鎌倉市西部（柏尾川近く）の低地まで西方向に細長く延びている（北側の梶原、南側の笛田も同様）。
昭和23年（1948年）1月，深沢村が鎌倉市と合併した際に鎌倉市の大字となる。
地価
住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、常盤字上耕地318番2の地点で14万3000円/m2、常盤字仲ノ坂937番168の地点で14万9000円/m2となっている[8]。
世帯数と人口
2023年（令和5年）9月1日現在（鎌倉市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 大字 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 常盤 | 1,502世帯 | 3,358人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[9] | 2,840
|
| 2000年（平成12年）[10] | 3,078
|
| 2005年（平成17年）[11] | 3,124
|
| 2010年（平成22年）[12] | 3,376
|
| 2015年（平成27年）[13] | 3,342
|
| 2020年（令和2年）[14] | 3,235
|
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[9] | 1,069
|
| 2000年（平成12年）[10] | 1,163
|
| 2005年（平成17年）[11] | 1,246
|
| 2010年（平成22年）[12] | 1,357
|
| 2015年（平成27年）[13] | 1,380
|
| 2020年（令和2年）[14] | 1,399
|
|
梶原 | 梶原 | 佐助 |
|
|
長谷 | |||
 常盤 
| ||||
| ||||
| 笛田 | 笛田 | 長谷 |
- ^ a b “町丁字別・地域別人口と世帯数（国勢調査基準・各月・平成13年～）” (XLSX). 鎌倉市 (2023年9月12日). 2023年9月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “令和4年（2022年）版 鎌倉の統計” (PDF). 鎌倉市. 2023年8月14日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “常盤の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “鎌倉市の町名称及び住居表示の実施状況”. 鎌倉市 (2017年2月7日). 2018年2月22日閲覧。
- ^ a b 新編相模国風土記稿 1932, p. 168.
- ^ a b 新編鎌倉志 1915, p. 103.
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年8月9日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “鎌倉市の市立小学校通学区域”. 鎌倉市. 2017年7月6日閲覧。
- ^ “鎌倉市の市立中学校通学区域”. 鎌倉市. 2017年7月6日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。
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