伊豆諸島 交通

伊豆諸島

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/20 22:29 UTC 版)

交通

航路

東海汽船の高速ジェット船「セブンアイランド夢」(伊豆大島岡田港)

主として下記の港から各島へ東海汽船等の貨客船水中翼船ボーイング929「ジェットフォイル」)による定期航路がある。季節などによっては臨時航路が設けられることがある。なお、青ヶ島の定期航路は伊豆諸島開発が運用する八丈島からの連絡船のみ。伊豆諸島航路には下田航路を運用するフェリーあぜりあを除きカーフェリーは存在しないため、車両の航送は貨物扱いでしか行えない。

航空路

  • 八丈島には羽田空港との間を行き来できる空港があり、全日本空輸(ANA)便として運航している。以前は大島、三宅島と羽田空港を結ぶ便もANAによって運行されていたが、三宅島便は2014年3月31日をもって廃止され、新中央航空に移管された。大島便も2015年10月をもって廃止された。
  • 大島新島神津島三宅島には調布飛行場(東京都調布市)との間を行き来するコミューター航空の便が新中央航空によって運航されている。
  • 東京愛らんどシャトルという青ヶ島 ⇔ 八丈島 ⇔ 御蔵島 ⇔ 三宅島 ⇔ 大島 ⇔ 利島と各島間を行き来するヘリコミューター(ヘリコプターによるコミューター航空)が東邦航空によって運航されている。ヘリコプターは毎朝八丈島空港から羽田空港へ向かう飛行機の第1便(ANA1892便)が出発した直後に八丈島空港から青ヶ島へ向けて飛び立ち、戻ってきた後に御蔵島へ向けて再出発する。その後、各島を上記のルートで運航し、夕方に御蔵島から八丈島へ戻ってくることで1日の運航を終える。このうち青ヶ島と御蔵島へは、悪天候で船便の欠航が続いている場合などの理由で村役場からの要請があった際に、当日の定期便の前後に臨時便を運航することがある。運賃は決して安くはないが、もともと空港が無い利島・御蔵島・青ヶ島にとっては船便以外の唯一の移動手段であり、特に東京との間の直行便が無く連絡船の就航率も非常に低いという理由から、八丈島〜青ヶ島間の渡航者にとっては貴重な存在となっている(利島も冬は船が欠航することが多い)。

島内交通

鉄道はなく、路線バスタクシーレンタカーレンタサイクルが主な交通手段となる。路線バスがない島の場合は事前予約した宿泊施設に連絡をすれば港に送迎の車が手配される。

路線バス


注釈

  1. ^ 広義では、日本列島の島嶼部で造られる焼酎は全て「島焼酎」。狭義では伊豆諸島のものだけを指して言う。

出典

  1. ^ a b c d 伊豆諸島(いずしょとう)とは”. コトバンク. 2018年3月31日閲覧。
  2. ^ 伊豆-小笠原諸島の砂」p.31『地質ニュース』584号/2003年4月号(産業技術総合研究所地質調査総合センター)
  3. ^ 「東洋のガラパゴス」小笠原へ~船旅を満喫 時事通信(2023年7月10日閲覧)
  4. ^ a b c d e [東京探Q]伊豆諸島 なぜ静岡でなく東京?江戸以来 経済圏を形成読売新聞』朝刊2023年6月19日(都民面)2023年7月10日閲覧
  5. ^ 環境省 富士箱根伊豆国立公園公式サイトの区域図より
  6. ^ 以下、柴(2016)
  7. ^ 内山他(2002)
  8. ^ 佐竹他(1982),p.24
  9. ^ a b Gotoh, H.; Maeno, Y.; Takezawa, T.; Murata, T.; Takahashi, N. (2010). “Infrastructure maintenance and disaster prevention measures on isolated Islands: the case of the Izu Islands near tokyo”. In Favro, S.; Brebbia, C. A.. Island Sustainability. WIT transactions on ecology and the environment (Vol. 130). WIT Press. ISBN 978-1-84564-434-5. https://books.google.com/books?&id=Kc5xrqAD9fYC&pg=PA185 
  10. ^ 日本歴史地名大系 22 静岡県の地名』平凡社、2000年。ISBN 4582490220。「伊豆国」の項目(p.75)。
  11. ^ 明治4年太政官布告第594号 - 国立国会図書館近代デジタルライブラリー
  12. ^ 明治9年太政官布告第53号 - 国立国会図書館近代デジタルライブラリー
  13. ^ 明治11年太政官布告第1号 - 国立国会図書館近代デジタルライブラリー
  14. ^ a b 官報』第7352号(明治40年12月28日)「明治40年内務省令第30号」
  15. ^ 『官報』第3281号(大正12年7月7日)「大正12年内務省令第19号」
  16. ^ 東京都島しょ振興公社 概要


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