1776年とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 学問 > 近世年表 > 1776年の意味・解説 

安永5年 (ひのえさる 丙申)

安永5年
年(年号)
1764年 (明和元年) 江戸大火
1772年 (安永元年) 目黒行人坂火事
安永5年
1783年 (天明3年) 浅間山噴火
1789年 (寛政元年) 棄捐令
1790年 (寛政2年) 石川島人足寄場設置
1791年 (寛政3年) 江戸市中銭湯男女混浴禁止


安永5年
与謝 蕪村 1716年1783年(享保元年天明3年) 60
田沼 意次 1720年1788年(享保5年天明8年) 56
平賀 源内 1728年1779年(享保13年安永8年) 48
杉田 玄白 1733年1817年(享保18年文化14年) 43
中川 淳庵 1739年1786年(元文4年天明6年) 37
伊能 忠敬 1745年1818年(延享2年文政元年) 31
長谷川 平蔵 1745年1795年(延享2年寛政7年) 31
塙 保己一 1746年1821年(延享3年文政4年) 30
司馬 江漢 1747年1818年(延享4年文政元年) 29
並木 五瓶 1747年1808年(延享4年文化5年) 29
大田 南畝 1749年1823年(寛延2年文政6年) 27
蔦谷 重三郎 1750年1797年(寛延3年寛政9年) 26
笠森 お仙 1751年1827年(宝暦元年文政10年) 25
桂川 甫周 1751年1809年(宝暦元年文化6年) 25
喜多川 歌麿 1753年1806年(宝暦3年文化3年) 23
鶴屋 南北 1755年1829年(宝暦5年文政12年) 21
大槻 玄沢 1757年1827年(宝暦7年文政10年) 19才
松平 定信 1758年1829年(宝暦8年文政12年) 18
葛飾 北斎 1760年1849年(宝暦10年嘉永2年) 16才
山東 京伝 1761年1816年(宝暦11年文化13年) 15才
酒井 抱一 1761年1828年(宝暦11年文政11年) 15才
高橋 至時 1764年1804年(明和元年文化元年) 12
十返舎 一九 1765年1839年(明和2年天保10年) 11
滝沢 馬琴 1767年1848年(明和4年嘉永元年) 9才
雷電 為衛門 1767年1825年(明和4年文政8年) 9才
佐藤 信淵 1769年1850年(明和6年嘉永3年) 7才
近藤 重蔵 1771年1829年(明和8年文政12年) 5才
徳川 家斉 1773年1841年(安永2年天保12年) 3才
間宮 林蔵 1775年1844年(安永4年弘化元年) 1才
式亭 三馬 1776年〜1822年(安永5年〜文政5年) 0才

1776年

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/04/21 09:46 UTC 版)

1776年(1776 ねん)は、西暦グレゴリオ暦)による、月曜日から始まる閏年




  1. ^ チャロナー 2011, p. 213「蒸気船 ダバンが、船に動力を供給する。」
  2. ^ Vasily Mikhaylovich Golovnin Russian naval officer Encyclopædia Britannica


「1776年」の続きの解説一覧

1776年

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/10/17 14:53 UTC 版)

バージニア憲法」の記事における「1776年」の解説

最初バージニア憲法準備は、独立戦争初期出来事最中であった1776年早く始まった。1776年憲法草稿起草した者には、ジョージ・メイソントーマス・ジェファーソンおよびジェームズ・マディソンがいた。ジェファーソン第二次大陸会議バージニア代表でもあり、彼が書いたバージニア憲法草案は、ジェファーソンアメリカ独立宣言草稿作りに関わったことで、直接先駆けとなった同様にマディソンバージニア憲法草案作りに関わったことは、後にアメリカ合衆国憲法の主要立案者一人として使うことになる概念技術発展させるになった。 1776年憲法前文で「これまでイギリスの王有していた全ての憲法権威は、社会全体の共通の利益のため契約によって人民から由来し人民保持するものとなった。」(all the constitutional authority ever possessed by the kings of Great Britain over these colonies, or their other dominions, was, by compact, derived from the people, and held of them, for the common interest of the whole society)と規定し社会契約説に基づく人民主権論に立場に立つことを宣明した上で、「憎むべきまた耐え難い専政」を布いたイギリス王ジョージ3世告発したまた、邦の立法機関として両院制バージニア議会及び「執政府長官」すなわち行政官として知事を創り、政府権限分離打ち立てた。主にメイソンによって起草された同時期のバージニア権利章典は、人間基本的権利と自由保障政府基本目的焦点当てている。この権利章典アメリカ権利の章典など多く歴史的文書模範として使われた。

※この「1776年」の解説は、「バージニア憲法」の解説の一部です。
「1776年」を含む「バージニア憲法」の記事については、「バージニア憲法」の概要を参照ください。


1776年

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/05 03:43 UTC 版)

スラヴォニア軍政国境地帯」の記事における「1776年」の解説

1776年、スラヴォニア軍政国境地帯農村人口177,212人であり、この内ローマ・カトリック男性の数は43,635人、正教会男性の数は33,970人であった都市人口11,353人で、合計188,565人であったブロド連隊とグラディシュカ連隊ではカトリック教徒正教徒の数を上回っており、ペトロヴァラディン連隊では正教徒の数が多かった

※この「1776年」の解説は、「スラヴォニア軍政国境地帯」の解説の一部です。
「1776年」を含む「スラヴォニア軍政国境地帯」の記事については、「スラヴォニア軍政国境地帯」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「1776年」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「1776年」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「1776年」の関連用語

1776年のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



1776年のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
江戸net江戸net
Copyright (C) 2024 財団法人まちみらい千代田 All rights reserved.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの1776年 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaのバージニア憲法 (改訂履歴)、スラヴォニア軍政国境地帯 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS