八木・宇田アンテナ

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/08/29 08:10 UTC 版)

名称について

指向性短波アンテナの構成と動作原理が新たに考え出された^[4]^[34]のは八木による特許で、これは八木の出願により1926年に特許権を得た^[35]とされている。

しかしながら、この八木特許の名称は「電波指向方式」^[36]であって、上述のような基本原理とは称し得ない内容の特許である。実は、1924年に講師に就任し、八木教授の研究班で研究補助員となった宇田新太郎が、多数の導体棒を配列して構成した短波長アンテナの放射指向性測定によって、「短波長ビーム」を発生させる配列方法を実験的に確かめ^[4]^[8]^[37]、八木教授と宇田講師は投射器の前後に導波器と反射器を配置したときの効果を明らかにした^[38]。これらの研究成果を八木教授が英文^[39]^[40]でまとめて、1926年に八木・宇田の連名^[38]^[41]の論文として発表した。この内容が八木特許^[42]「電波指向方式」となっているのである。しかも、1925年に出願されたこの特許は八木単独名により、発明者名から宇田を除外して、宇田の知らない間に行われたという事実が記録に残されている^[43]^[44]。

また、八木・宇田連名の英文論文の前後に、日本語で発表された「短波長ビームに就て」^[45]^[46]の一連の論文（予稿を含めて合計12編）は、八木が電気学会には原稿を出すのを止めて^[39]、若手に発表の機会を与えていたため^[40]、全て宇田単独名であった。こうした状況にも拘わらず、国内外の特許出願が八木の単独名で出されたため^[47]、日本国外の人々には “Yagi antenna” （八木アンテナ）として知られることとなる^[38]。後述するように日本では日本国外からの情報により八木・宇田アンテナが注目されるようになった経緯もあって、戦後日本国内でも、事情を知る人達が宇田の功績も称えるべきであり「八木・宇田アンテナ」と呼ぶべきと主張し^[48]^[49]^[50]、墓誌や最近の学術書では八木・宇田アンテナと記述されている^[51]^[52]^[53]。元来、発明者名から宇田を外して取得した八木特許^[42]^[54]は、現行法では取り扱いが異なるような特許^[55]^[56]^[57]であると批判されても止むを得ない。なお、八木・宇田両名が発明した「指向性短波アンテナ（八木・宇田アンテナ）」に関する情報は、外国では上述の宇田単独名の一連の論文^[16]^[58]と連名の英文論文(1926)^[41]に基づいているのに対し、日本国内では特許出願者として八木単独であった事が大きく、「八木アンテナ」という別称が流通する状況となっていた。また近年では八木の伝記として松尾博志の著書(1992)^[43]に八木主導の記述が見られるなどしたが、最近になってようやく宇田の貢献が正当に評価^[4]^[47]されるようになった。

脚注

注釈

^ 当時アンテナに関する情報は国家機密であって、研究者であってもアクセスできない機密が多く、海軍技術研究所島田分室でマグネトロン開発に関与した理化学研究所の田島英三は、開発中の2種のマグネトロンがどういうものか知らされていなかったと自伝にしるしている。

出典

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^ IEEE Japan Council: 指向性短波アンテナ (PDF) （贈呈式開催日:1995年6月17日）
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^ 特許庁ホームページ十大発明家（日本の特許庁）、特許情報プラットフォーム (J-PlatPat)
［特許明細書］
「電波指向方式」
　特許第六九一一五號
 〔大正十五年公吿第八六四二號〕
　出願大正十四年十二月二十八日
　公吿大正十五年五月五日
　特許大正十五年八月十三日
　　特許權者（發明者）八木秀次
　　代理人　　辨理士　杉村信近
　　　　　　　　　　　　外一名
「可變指向性電波發生裝置」
　特許第六九二五二號
 〔大正十五年公吿第八七三〇號〕
　出願大正十四年十二月二十八日
　公吿大正十五年五月十四日
　特許大正十五年九月一日
　　特許權者（發明者）八木秀次
　　代理人　　辨理士　杉村信近
　　　　　　　　　　　　外一名
「電波指向方式ノ改良」
　特許第七三七一〇號
 〔昭和二年公吿第二二四六號〕〔特許第六九一一五號ノ追加〕
　　　出願昭和二年四月二十三日
　　　公吿昭和二年六月　八　日
　　　許特昭和二年十月　五　日
　　特許權者（發明者）八木秀次
　　代理人　　辨理士　杉村信近
　　　　　　　　　　　　外一名
Google Patents（グーグルパテント）
“Directive-projecting system of electric waves”
アメリカ合衆国特許第 1,745,342号
“Variable directional electric wave generating device”
アメリカ合衆国特許第 1,860,123号
^ 電波指向方式
^ 青葉工業会報 No. 53, p. 25. （平成21年12月）記事
^ ^a ^b ^c 八木秀次「八木アンテナについて」『技術人夜話』1953年1月25日、115-120頁。
宇田新太郎「第6編超短波空中線の研究：6. 1 総論」『超短波通信の研究』、超短波通信研究委員会編（コロナ社）、1953年3月25日、259-263頁、NDLJP:2461831。
^ ^a ^b 八木秀次「電気通信学究の繰言」『技術人夜話』1953年1月25日、91-108頁。
^ ^a ^b 高井亮太郎、八木秀次「リレー対談高井亮太郎氏--八木秀次博士」『電氣雜誌OHM』第44巻第6号、1957年6月、671-676頁、NDLJP:3282917/65。
^ ^a ^b H. Yagi and S. Uda: “Projector of the Sharpest Beam of Electric Waves,” Proc. Imperial Academy of Japan, February 1926. pp. 49-52. doi:10.2183/pjab1912.2.49
^ ^a ^b 八木特許
^ ^a ^b 内容誤認
^ Yasuto Mushiake: “Yagi's patent on the “Yagi-Uda antenna”,” Notes on the history of the yagi-uda antenna [historical corner], IEEE Antennas and Propagation Magazine Vol. 56, No. 1, February 2014. pp. 255-257.
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八木秀次「ウルトラ・シヨート・ウエーブ」『ラヂオの日本』 1929年11月 9巻 5号 pp.11-13, 日本ラヂオ協會。
^ エレクトロニクス発展のあゆみ調査会編「電氣通信法研究室雑誌會大正14年（1925） No.1（6月、10月） No.2（発表月不明、4月）」『エレクトロニクス発展のあゆみ資料編』、東海大学出版会、2005年2月20日、418-419頁。
［参考］
米澤晋彦、吉葉恭行「創始期の斎藤報恩会による学術研究助成の実際 -八木秀次らの「電気通信法ノ研究」を中心に-」『東北大学史料館紀要』第8号、2013年3月15日、14-24頁、hdl:10097/56127。
「電気通信法ノ研究」申込書・申請書（1924年9月27日）の「既往研究経過ノ説明書」には、以下のような内容が記されている（判読不明な箇所は□で示している）。
「新案発明等ノ出ツルモノモ亦少カラサルヘシト考フルモ従来ノ如ク之ヲ特許トセシヨリハ寧ロ学会ニ公ニシテ広ク一般社会ノ利用ニ供スヘシ（但シ国家的見地□□特ニ特許トスルノ必要ヲ認ムルトキハ此ノ限ニアラス）」
^ ^a ^b 沢井実「四指向性アンテナ（八木・宇田アンテナ）の発明」『人物叢書新装版八木秀次』、吉川弘文館、2013年10月10日、33-42頁。
［書評］
・青木洋「沢井実著『八木秀次』」『社会経済史学』第80巻第2号、社会経済史学会、2014年8月、259-260頁、doi:10.20624/sehs.80.2_259。
・岡本拓司「書評沢井実著『八木秀次』」『経営史学』第50巻第1号、経営史学会、2015年6月、50-52頁、doi:10.5029/bhsj.50.1_50。
^ 虫明康人「旧論文の内容誤認による電気技術史の不当な歪曲を正す」電気学会電気技術史研究会資料 HEE-96-15、1996年9月11日。
^ 宇田新太郎「アンテナ特集号によせて」『電気通信学会雑誌』第48巻第4号、電気通信学会、1965年4月1日、517-521頁。
宇田新太郎「回顧五十年」『理工会誌』第3号、神奈川大学理工学・工学研究会、1970年3月。
^ エレクトロニクス発展のあゆみ調査会編「中村新太郎氏、関本秀男氏に聞く　聞き手　遠藤一郎氏　平成元年3月29日」『エレクトロニクス発展のあゆみ資料編』、東海大学出版会、2005年2月20日、246-252頁。
以下のような「対談のメモ」が掲載されている（但し、人名に関しては、正しくは「鳥崎俊助」となる）。
「遠藤岡部先生と抜山先生が八木・宇田アンテナと命名したのがこのIEEEの方にもはねかえっていて、八木・宇田アンテナとも言われる、となっている。
　中村それは妥当な名前である。
　　　宇田先生の八木・宇田アンテナに対する貢献度は、仙台としては勿論日本として高く評価すべきもの。それを真先に言い出したのは、小松製作所の研究所長をやった鳥崎俊介という人。」
［参考］
中村新太郎「宇田先生を偲ぶ -八木・宇田両先生の門人として-」『宇田新太郎先生』、「宇田新太郎先生」刊行会、1978年7月28日、67-69頁。
^ 宇田家の墓の墓誌には、八木・宇田アンテナの意匠が掘り込まれている。詳しくは、宇田新太郎の逸話も参照のこと。
^ 宇田家墓誌の拓本
^ 岡部金治郎が執筆し、共立出版から1965年に発行された『新しい電子工学』では、既に「八木-宇田アンテナ（俗称八木アンテナ）」と記述されている（p.10）。また、前田憲一が執筆し、共立出版から1959年に発行された『電波工学』では、「いわゆる八木・宇田アンテナ（または単に八木アンテナともいう）」と記述されている（p.91）。
^ 研究の指導を受ける（実験担当）者を外して取得した特許として、例えばKS鋼（特許上の発明者：本多光太郎）、新KS鋼（特許上の発明者：本多光太郎）、トンネルダイオード（特許上の発明者：江崎玲於奈と助手の黒瀬百合子）がある。これらの特許は着想に重点が置かれた。
［資料］
・杉村信近「時評發明を如何にして奬勵すべきか」『特許と商標』第12巻第9号、辨理士會、1943年9月、13-16頁、NDLJP:1586231/10。
・杉村信近「先生と特許」『本多光太郎先生の思い出』、本多先生記念出版委員会（編）、誠文堂新光社、1955年4月5日、56-57頁、NDLJP:2974512。
^ 虫明康人「特許出願と論文発表」
宇田新太郎「短波長ビームに就て」『電氣學會雜誌』 1925年12月 45巻 449号 p.1128.
［補足］
1925年10月に開催された電氣學會第一回大會の大會講演者募集會吿は7月号に掲載され、申込期限は9月迄で、講演内容梗槪（予稿）は12月号に掲載された。
八木・宇田両氏それぞれの研究回顧談には、上記講演（予稿）への言及がない。
^ 特許出願前に学会発表を行うことで発明を公知にしてしまうと、特許法上の発明者が学会発表を行った発明者と共同で特許出願したときに、冒認出願（出願の不許可・却下処分）となってしまうためである。そこで、1959年（昭和34年）に成立した現行の特許法で、共同出願の規定とともに、学会発表を新規性喪失の例外とする規定が新たに設けられた。
［資料］
（新規性の喪失と特許出願の関係）
八木秀次「秋宵漫話」『工明会誌 (PDF)』第13号、東北帝国大学工学部工明会、1932年2月1日、33-41頁。
上野幸七「技術の進歩と特許制度の問題点」『高分子』第4巻第4号、高分子学会、1955年3月20日、158-163頁、doi:10.1295/kobunshi.4.158。
「参考人（丹羽保次郎）の意見」『第31回国会　参議院　商工委員会　第12号　昭和34年2月25日』、国会会議録検索システム（国立国会図書館）。
吉藤幸朔「特許制度の改正について」『有機合成化学協会誌』第17巻第1号、有機合成化学協会、1959年1月1日、8-16頁、doi:10.5059/yukigoseikyokaishi.17.8。
「第2章研究開発と特許 5. 学会発表と新規性喪失の例外」（pdf）『産業財産権標準テキスト［流通編］』、独立行政法人工業所有権情報・研修館（人材育成部）、2008年3月、45-49頁。
（研究現場での発明者の認定問題）
『大学の知的財産関係ホットライン』（文部科学省）
・「共同・委託研究を中心とした発明者・出願人の考え方の整理等について」 (PDF)
・「始めて知財を担当する人のための大学知財の基礎入門」（佐田洋一郎）－【分割版（2）】 (PDF)
『2010.02.05 第2回首都圏北部4大学合同知財実践セミナー』（首都圏北部4大学連合 4u 連携事業）
・「中小企業こそ知的財産権を武器に～条文抜きで学べる知的財産権～ (PDF) 」（佐田洋一郎）
『2010.12.20 第3回首都圏北部4大学合同知財実践セミナー』（首都圏北部4大学連合 4u 連携事業）
・「教員等研究者が知っておきたい知的財産権の基礎知識～研究成果を知的財産権に～ (PDF) 」（佐田洋一郎）
佐田洋一郎「産学公連携活動と特許法」（pdf）『特技懇誌』第261号、特許庁技術懇話会、2011年5月27日、48-54頁。
^ 「共同発明者の権利」に関する下記の文献より、現在の考え方では「単なる補助者ではなく、提供された新しい着想を具体化して、発明を共同で完成させた者（提供された新しい着想に基づいて実験を行い、発明を完成に導いた者）」の場合、共同発明者として認められるため。
［資料］
・特許庁第6回特許制度小委員会配付資料（「日本における発明者の決定 (PDF) 」、「米国における発明者の決定 (PDF) 」）、議事録［平成15年2月21日］
・関水信和「学生の発明と特許権に関する一考察（特集《職務発明》）」（pdf）『パテント』第46巻第10号、日本弁理士会、2003年10月、27-34頁。
・影山光太郎「学生の発明と職務発明」（pdf）『パテント』第60巻第9号、日本弁理士会、2007年9月、45-53頁。
・下田憲雅「特許法における「発明者（共同発明者）」の意義」（pdf）『パテント』第62巻第9号、日本弁理士会、2009年9月、101-109頁。
・白木裕一「共同研究における発明者性の認定方法」（pdf）『パテント』第65巻第5号、日本弁理士会、2012年5月、4-10頁。
［判例］
・昭47（行ケ）25号無効審決取消請求事件〔麻雀ルールによって遊戯する球弾遊戯具事件〕（今岡憲特許事務所分室）
（事例）
・共同発明と未完成発明／法上の発明：昭47（行ケ）25号（麻雀ルールによって遊戯する球弾遊戯具事件）、詳細（今岡憲特許事務所）
［参考］
八木は発明と特許とを区別して考えていた。八木の考える発明とは着想（originality、創意）と、それを実現する実行力（ingenuity）が必要で、特許とは他にそれと同じ様なものがない（他に類がない）と確認されることで、これらの考え方は米国の特許審査便覧(MPEP)で後に規定された｢発明者資格｣に近い。
（資料）
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