遭難信号の統一

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遭難信号の統一

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/10/09 04:32 UTC 版)

「SOS」の記事における「遭難信号の統一」の解説

1906年10月3日から11月3日にベルリンで開かれた第一回国際無線電信会議において世界共通（無線会社共通）の遭難信号の制定が討議された。審議の際にはマルコーニ社の社内符号CQDや、アメリカからは船舶で使われていた旗旒信号のNC（遭難）を無線電信でも使ってはどうかと提案されたが、最終的には開催国ドイツの無線法で定めていたSOSが採択された。会議最終日（1906年11月3日）に調印された国際無線電信条約附属業務規則の第16條にはSOSが規定され、発効日を1908年7月1日とした。 条約調印各国は発効日までに批准し、自国の関係する無線法規をこれに整合させ、実行に移すことになった。日本は1908年（明治41年）2月25日に林董外務大臣からこの条約・規則の批准を上奏したい旨の閣議請議があり、2月29日に西園寺公望内閣が閣議決定、さらに3月18日に枢密院において最終的に可決された。ただちに上奏され、3月19日には裁可を得、3月27日に批准された。そして1908年6月22日に公布、同年6月23日に官報で告示している。 1908年3月27日に批准手続きが終わったため、無線に関する法律「電信法」のもとに、無線電報取扱規程を定めたのが1908年4月9日だった。その第6条には国際的な整合をとった「危急 ・・・― ― ― ・・・」が盛り込まれている。日本では・・・― ― ― ・・・を「危急」と命名し、国際無線電信条約附属業務規則が発効するよりも、二月早い1908年5月1日に施行されたのである。