紳士の退場
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/17 21:46 UTC 版)
投信の発祥地英国に関するかぎり、1920年代の直接金融源は個人投資家であった。保険にしても、インベストメント・トラストにしても、機関投資家の支配率は高が知れていた。しかし第二次世界大戦は戦中も戦後復興でも大衆貯蓄を総動員しなければ資金需要を満たすことができなかった。復興中は相続税が増税され、個人投資家は節税策として機関投資家へ資産を託すようになった。個人投資家は英国債の暴落でキャピタルロスを被っていたが、相続税を支払うことによって価格を支えたとしても、投信の「タコ足配当」に等しかった。結局イギリスは国内資本で復興資金需要をまかなうことができず、バークレイズを一つの窓口とする欧米機関投資家の進出が必至となった[要出典]。そこにあやかる形でラザードを例とするマーチャント・バンカー（merchant banker）は機関投資家の人材を兼ねるようになり、エクイティ・ビジネスのような投資顧問業務をこなして収益を上げた[要出典]。顕著な例は1888年発足した王立看護婦年金（Royal National Pension Fund for Nurses）である。この機関投資家において1959年時点、その経営陣にマーチャント・バンカーが勢ぞろいしていた。ハンブローズ（現ソジェン）出身の会長を筆頭に、モルガン・グレンフェル（現ドイツ銀行）とアンソニー・ギブズ（現HSBC）から銀行家一人ずつと、エドムンド・レオポルド・ド・ロスチャイルドが重役として列席していたのである。[独自研究?] それからのイギリス経済はセカンダリー・バンキング市場から機関化されていった[要出典]。
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