第56軍_(日本軍)とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > 第56軍_(日本軍)の意味・解説 

第56軍 (日本軍)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/04/24 14:11 UTC 版)

第56軍
創設 1945年昭和20年)4月21日
廃止 1945年(昭和20年)
所属政体 大日本帝国
所属組織  大日本帝国陸軍
部隊編制単位
所在地 福岡県飯塚市
通称号/略称
最終上級単位 第16方面軍
最終位置 福岡県飯塚市
戦歴 大東亜戦争第二次世界大戦
日本本土の戦い決号作戦
テンプレートを表示

第56軍(だいごじゅうろくぐん)は、大日本帝国陸軍の一つ。

沿革

大東亜戦争太平洋戦争第二次世界大戦)末期の1945年(昭和20年)、帝國陸海軍海外の占領地太平洋上の島々を次々と失い、大日本帝國は国家滅亡の危機に立たされた。すなわち同年1月、フィリピンの戦い陸軍省コードネーム捷号作戦)に敗れ、3月には火山列島硫黄島で2万人もの兵力が総員玉砕する大惨敗を喫し、4月には沖縄連合国軍が上陸、沖縄戦がスタートしていた。

大本営第二次兵備を決定し、すぐそこまで迫っていた本土決戦(陸軍省コードネーム決号作戦、米軍コードネームオリンピック作戦)に向けた米陸軍を中心とする連合国軍の北部九州上陸作戦で適地になると予想された福岡県佐賀県長崎県対馬海峡および東シナ海沿岸の守りに備えることにした。これを受け本軍は1945年(昭和20年)4月21日に編制完結。編成後ただちに第16方面軍戦闘序列に編入、福岡県飯塚市に本営を置いた。三個歩兵師団を主力としているが、うち2個は第三次兵備による沿岸配備師団であり、編制完結も5月にずれ込んだ。

同年6月23日沖縄戦における帝國陸海軍の敗北が決まると、本土決戦に向けた準備はさらに急ピッチで進められることになった。

しかし同年8月15日第42代内閣総理大臣鈴木貫太郎ポツダム宣言受諾して帝國陸海軍降伏。これを受けて本軍は武装解除させられ、当初の設立目的だった本土決戦で活躍することなく、その任務を終えた。

司令官

参謀長

最終司令部構成

  • 司令官:七田一郎中将
  • 参謀長:内野宇一少将
  • 高級参謀:桃井義一中佐
  • 高級副官:伊藤平八郎中佐

最終所属部隊

機甲部隊
要塞部隊   
  • 壱岐要塞司令部千知波幸治少将(最終位置:長崎県壱岐郡郷ノ浦町:現・壱岐市
    • 壱岐要塞重砲兵連隊:関武思大佐 
    • 壱岐要塞歩兵第1大隊      
    • 壱岐要塞歩兵第2大隊      
    • 壱岐要塞歩兵第3大隊      
    • 壱岐要塞歩兵第4大隊      
    • 壱岐要塞歩兵第5大隊:後藤健大尉
    • 壱岐要塞歩兵第6大隊      
    • 壱岐要塞歩兵第7大隊      
    • 壱岐要塞歩兵第8大隊      
    • 壱岐要塞歩兵第9大隊
  • 下関要塞司令部:永野叢人中将(最終位置:山口県下関市
    • 下関要塞重砲兵連隊:三毛浧次大佐 
工兵部隊  
  • 独立工兵第71大隊:箕村正道少佐  
  • 独立工兵第90大隊:      
  • 独立工兵第119大隊:      
其他直轄部隊(兵站・通信部隊等) 
  • 電信第44連隊:中野武男中佐
  • 第60兵站地区隊:吉村繁夫大佐 
  • 独立自動車第68大隊:黒田繁博少佐 
  • 第31野戦勤務隊:武中静夫大佐(最終位置:佐賀県唐津市)  
  • 第21警備大隊:村上貞中佐

脚注

  1. ^ a b 外山・森松 1987, 1149頁.
  2. ^ a b 外山・森松 1987, 1150頁.

参考文献

  • 外山操・森松俊夫 編著『帝国陸軍編制総覧』芙蓉書房出版、1987年。 

関連項目




英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「第56軍_(日本軍)」の関連用語

第56軍_(日本軍)のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



第56軍_(日本軍)のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの第56軍 (日本軍) (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS