第16方面軍 (日本軍)
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| 第16方面軍 | |
|---|---|
| 創設 | 1945年（昭和20年）2月1日 |
| 廃止 | 1945年（昭和20年） |
| 所属政体 |  大日本帝国 |
| 所属組織 |  大日本帝国陸軍 |
| 編制単位 | 方面軍 |
| 所在地 | 日本本土 |
| 通称号/略称 | 睦 |
| 最終上級単位 | 第2総軍 |
| 担当地域 | 九州地方 |
| 最終位置 | 福岡県 二日市 |
| 戦歴 | 第二次世界大戦 |
第16方面軍（だいじゅうろくほうめんぐん）は、大日本帝国陸軍の方面軍の一つ。
沿革
第二次世界大戦末期、絶対国防圏の要石とされたサイパンを失い、レイテ戦に失敗し、大本営は1945年（昭和20年）1月20日に本土（北海道、本州、四国、沖縄を除く九州）の維持を作戦目的とした「帝国陸海軍作戦計画大綱」を決定、本土に於ける軍の編制を根本的に改めた。
第16方面軍は同年2月6日に、主に九州方面を作戦地域として編成され、当初は防衛総司令部の指揮下、その後4月8日には新設の第2総軍の指揮下に入り、連合国軍との本土決戦に備えたが、交戦することなしに日本軍の無条件降伏となった。
なお、第16方面軍司令官は西部軍管区司令官を兼ね、軍管区司令官としては天皇に直隷した。また、参謀長、参謀副長も、西部軍管区のそれを兼ねた。
第15方面軍概要
- 兵団文字符：睦（ムツ）[1]
- 通称番号：司令部 13500、配当通称番号 26501-26600[1]
- 編成時期：1945年2月1日
- 復員時期：1945年10月15日、完結。
- 最終位置：福岡県筑紫郡山家村
- 最終上級部隊：第2総軍
人事
- 姓名、階級、補職、免職の順に表示した。
- 司令官および参謀長は方面軍の職が本職、軍管区の職が兼職。
- 参謀副長および部長は軍管区の職が本職、方面軍の職が兼職。
西部軍管区司令官
西部軍管区参謀長
西部軍管区参謀副長
西部軍管区兵器部長
西部軍管区経理部長
西部軍管区軍医部長
- 堀内清真 軍医少将：1945年1月29日[5] - （兼職）
西部軍管区獣医部長
- 草野清茂 獣医大佐：1945年1月29日[5] - （兼職）
西部軍管区法務部長
終戦時
- 司令官：横山勇中将
- 参謀長：稲田正純中将
- 参謀副長：福島久作大佐
- 高級参謀：穐田弘志大佐
- 兵器部長：田村清一大佐
- 経理部長：谷端直主計少将
- 軍医部長：堀内清真軍医少将
- 獣医部長：草野清茂獣医大佐
- 法務部長：伊藤章信法務少将
終戦時の隷下部隊
- 第25師団：加藤怜三中将[17]
- 第57師団：矢野政雄中将[18]
- 第77師団：中山政康中将[18]
- 第206師団：岩切秀中将[19]
- 第212師団：桜井徳太郎中将[20]
- 第216師団：中野良次中将[20]
- 高射第4師団：伊藤範治中将[21]
- 独立混成第64旅団（第32軍司令部の壊滅のため、奄美群島守備のまま第10方面軍より転籍）：高田利貞少将[20]
- 独立混成第107旅団：久世弥三吉少将[6]
- 独立混成第118旅団：内山隆道予備役少将[22]
- 独立混成第122旅団：谷口元治郎予備役中将[23]
- 独立混成第126旅団：林勇蔵少将[21]
- 対馬要塞司令部：長瀬武平中将[17]
- 独立山砲兵第18連隊：行方正一大佐[24]
- 独立重砲兵第9大隊：小沢弥少佐[24]
- 第11工兵隊司令部：森本歓治大佐[24]
- 独立工兵第89大隊[24]
- 独立工兵第123大隊[24]
- 独立工兵第124大隊[24]
- 第16方面軍通信隊[24]
- 第3通信隊司令部：尾崎盛義大佐[24][17]
- 電信第7連隊：藤田博少佐[17]
- 電信第52連隊：梅北兼光中佐[17]
- 海上挺進第31戦隊：田中外三郎少佐[17]
- 海上挺進第32戦隊：速見綱一少佐[17]
- 海上挺進第33戦隊：坂口景美大尉[17]
- 海上挺進第34戦隊：西山定大尉[17]
- 海上挺進第35戦隊：田村一大尉[17]
- 海上挺進第36戦隊：伊藤重信大尉[17]
- 海上挺進第37戦隊：梅田恒男大尉[17]
- 海上挺進第38戦隊：山下作男大尉[17]
- 独立歩兵第433大隊[17]
- 独立歩兵第434大隊[17]
- 独立歩兵第435大隊[17]
- 第9野戦輸送司令部：河合豊大佐[17]
- 独立自動車第56大隊[17]
- 独立自動車第84大隊：橋本正勝少佐[17]
- 海上輸送第27大隊[17]
- 海上輸送第28大隊[17]
- 海上輸送第30大隊[17]
- 第50野戦道路隊[17]
- 第16野戦勤務隊本部[17]
- 第8建築隊本部：小原秀憲主計中佐[17]
- 第119兵站病院[17]
- 徳之島陸軍病院[17]
脚注
注釈
出典
- ^ a b 「陸軍部隊戦時通称号規定の件達(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12121215600
- ^ a b c 「陸軍異動通報 第24号 昭和20年2月1日(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120932700
- ^ 「陸軍異動通報 第3号 昭和20年10月20日(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120947900
- ^ a b 「陸軍異動通報 第102号 昭和20年5月3日(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120941300
- ^ a b c d e 「陸軍異動通報 第22号 昭和20年1月30日(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120932500
- ^ a b c 「陸軍異動通報 第158号 昭和20年7月16日(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120963000
- ^ a b 外山・森松 1987, 1147頁.
- ^ a b c 外山・森松 1987, 1148頁.
- ^ 福川 2001, 639頁.
- ^ a b c d 外山・森松 1987, 1149頁.
- ^ a b 外山・森松 1987, 1150頁.
- ^ a b c d 外山・森松 1987, 1151頁.
- ^ 外山・森松 1987, 1152頁.
- ^ a b c 外山・森松 1987, 1153頁.
- ^ a b c 外山・森松 1987, 1154頁.
- ^ 外山・森松 1987, 1152頁頁.
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa 外山・森松 1987, 1141頁.
- ^ a b 外山・森松 1987, 1142頁.
- ^ 外山・森松 1987, 1143頁.
- ^ a b c 外山・森松 1987, 1144頁.
- ^ a b 外山・森松 1987, 1146頁.
- ^ 福川 2001, 128頁.
- ^ 福川 2001, 461頁.
- ^ a b c d e f g h 外山・森松 1987, 1140頁.
参考文献
- 福川秀樹 編著『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。ISBN 4829502738。
- 外山操・森松俊夫 編著『帝国陸軍編制総覧』芙蓉書房出版、1987年。
関連項目
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