役牛から肉牛へ(昭和戦後期以降)
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「五島牛」の記事における「役牛から肉牛へ(昭和戦後期以降)」の解説
第二次世界大戦の混乱で一時は飼育頭数が半減、質の大幅低下を招くことになった。そこで1948年(昭和23年)に発足した五島畜産販売農業協同組合連合会は五島牛の立て直しを図り、その成果もあって日本国内での評価が高まっていった。 役牛としての需要が減少して以降は、五島牛は肉用牛へと改良され、飼育が続けられた。その時期は1970年(昭和45年)頃とされ、福江市では預託牛貸付制度を導入するなどして農家の支援を行った。この頃の特色として伝統的なウシの飼育習慣を受け継ぎ、子牛飼育を中心としつつ、行政による肥育も取り入れた域内一貫生産体制の推進が挙げられる。これは県北や壱岐など他の県内産地の動向と共通であった。問題点としては子牛飼育の採算性が低いことが指摘され、兵庫県産種雄牛を導入して改良を進めていた。 日本で牛海綿状脳症(BSE)が初めて確認された2001年(平成13年)には子牛の取引価格が低下し、2002年(平成14年)の初競りでは仲買人への交通費を補助することで競りへの参加を促した。一方、2010年(平成22年)は口蹄疫が猛威を振るったが五島牛への影響は最小限にとどまり、取引価格は高めで推移した。2014年(平成26年)4月、定休型肉用牛ヘルパー制度が導入され、ヘルパー組合に加盟した五島牛農家が月に2回ほどヘルパーに牛舎の清掃や餌やりなどの作業を依頼することで休暇を取得できるようになった。
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