広告代理店の種類
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/20 01:27 UTC 版)
広告代理店はいくつかのタイプに分けることができる。 総合広告代理店あらゆるメディアに全方位で対処していく。大手の総合広告代理店は傘下に製作会社や分野を特化した広告代理店を子会社として持っていて、それらを連結してグループを形成している。主な該当企業は電通、博報堂、ADKホールディングス 、大広、読売広告社など。 インターネット広告代理店近年、成長がめまぐるしく急進し既存の総合広告代理店の存在を脅かしている。主な該当企業はサイバーエージェント、セプテーニ、オプト、トランスコスモス、アイレップ、フルスピード、電通デジタル、No.(ナンバー) など。 ハウス・エージェンシー広告会社を除く親会社の宣伝活動の補佐のために存在する事業子会社。鉄道会社の多くがハウスエージェンシーを持っていて、こういったハウスエージェンシーは親会社が保有する広告媒体の管理を行っている場合が多い。総合広告代理店として知られる東急エージェンシーも元は東急のハウスエージェンシーであった。主な該当企業はジェイアール東日本企画、電通アドギア、ジェイアール東海エージェンシー、JR西日本コミュニケーションズ、 エヌ・ティ・ティ・アド、トヨタ・コニック・プロ、クオラス、フロンテッジ、ホンダコムテック、アイプラネット、サン・アド、ニットー、東映エージエンシー、京王エージェンシー、小田急エージェンシー、メトロアドエージェンシー、京成エージェンシーなど。 コンサルティング会社からのネット広告への参入アドテクノロジー（アドテック、広告テクノロジー）の幅広い活用を基本武器として、アーキテクチャーのノウハウや機械学習を促進させるためのテクニック、さらに運用ロジックなどITコンサルティング型広告代理店とも呼べる「異業種からの参入」が2010年代から始まった。その意味ではネットに強い専門広告代理店だが、もともとの出自と本業が違う。ネット広告の比率が日本よりも早く伸びテレビを上回った欧米先進諸国では、外資系の戦略コンサルのネット広告におけるシェアが既存の広告会社を大きく上回った事実もある。主な該当企業はIBM、デロイト（デロイトトーマツコンサルティング）、アクセンチュア、アナグラム、アタラ合同会社、フィードフォース、ECマーケティングティングなど。 メディアレップ 電通系のCCI(サイバーコミュニケーションズ)、博報堂系のDAC(デジタルアドバタイジングコンソーシアム)
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