大手通 (大阪市)とは? わかりやすく解説

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大手通 (大阪市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/11 22:40 UTC 版)

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大手通
大手通
大手通の位置
大手通
大手通 (大阪府)
北緯34度41分10.13秒 東経135度30分46.67秒 / 北緯34.6861472度 東経135.5129639度 / 34.6861472; 135.5129639
日本
都道府県 大阪府
市町村 大阪市
中央区
面積
[1]
 • 合計 0.045264972km2
人口
2019年(平成31年)3月31日現在)[2]
 • 合計 1,286人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
540-0021[3]
市外局番 06(大阪MA[4]
ナンバープレート なにわ

大手通(おおてどおり)は、大阪府大阪市中央区町名。現行行政地名は大手通一丁目から大手通三丁目。

地理

大阪市中央区の北部に位置。北は内淡路町、南は糸屋町、東は谷町二丁目、西は阪神高速1号環状線の高架下を流れる東横堀川を挟んで瓦町とそれぞれ接する。

西端の東横堀川には大手橋(思案橋)が架橋されている。三丁目には大塚製薬大阪本部があり、大塚食品および大塚化学の本社となっている。

河川

歴史

1872年明治5年)に錦町1 - 2丁目、折屋町、豊後町の北部を統合し、大手通1 - 2丁目となった。1989年平成元年)に豊後町の一部を編入し、1 - 3丁目に再編された。

町名の由来

大坂城の正面虎口である追手口(大手口)へ通じることに由来する。

世帯数と人口

2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
大手通一丁目 263世帯 483人
大手通二丁目 411世帯 621人
大手通三丁目 109世帯 182人
783世帯 1,286人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 530人 [5]
2000年(平成12年) 629人 [6]
2005年(平成17年) 847人 [7]
2010年(平成22年) 943人 [8]
2015年(平成27年) 1,220人 [9]

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 229世帯 [5]
2000年(平成12年) 287世帯 [6]
2005年(平成17年) 450世帯 [7]
2010年(平成22年) 518世帯 [8]
2015年(平成27年) 734世帯 [9]

事業所

2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]

丁目 事業所数 従業員数
大手通一丁目 66事業所 510人
大手通二丁目 58事業所 432人
大手通三丁目 44事業所 810人
168事業所 1,752人

施設

教育機関

史跡

企業

かつて存在した施設

交通

鉄道

道路

高速
主要地方道

橋梁

その他

日本郵便

脚注

  1. ^ 大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
  2. ^ a b 住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  3. ^ a b 大手通の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  11. ^ 郵便番号簿 2018年度版 (PDF)”. 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。

関連項目

外部リンク




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