休戦拒否と継戦
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/18 01:16 UTC 版)
共和国政府は、賠償金支払いや、アフリカまたは東南アジアの植民地をプロイセンに割譲する案も検討できたのだが、9月6日、ジュール・ファーブルは国防政府を代表して、フランスは「領土1インチたりとも、要塞の一石たりとも、譲り渡しはしない」と宣言した。そして、共和国は改めて宣戦し、全国で兵を徴募し、敵軍をフランスから追い出す事を公約とした。 これらの状況の下で、ドイツ軍は戦争を継続せねばならなくなった。とはいえ、ドイツ軍周辺でこれといった軍事的抵抗は確認されなかった。残っているフランス軍はパリ付近で塹壕を掘って布陣しているため、ドイツ軍の指導部はパリを攻撃して圧力を掛けることを決めた。9月15日までに、ドイツ軍は堅固な要塞と化したパリ市街の郊外に到着した。9月19日、ドイツ軍はパリを包囲し、障害物を構築してパリを封鎖した。これは継続中のメス攻囲戦と同じ戦法である。 普仏戦争の開戦当初は、ヨーロッパの公論はかなりドイツ寄りであった。例えば、多くのイタリア人がフィレンツェのプロイセン大使館に来て志願兵に申し込もうとしたし、プロイセンの外交官はカプレーラ島にジュゼッペ・ガリバルディを訪ねもした。ところが、フランス帝政が倒れて共和国政府が成立し、ビスマルクがアルザス返還を要求すると、イタリア世論は劇的に変化した。 その最たる例は、パリ革命直後のガリバルディの反応であろう。彼は1870年9月7日のジェノヴァの「Movimento」において、次のように言った「昨日までは、私は君たちにこう言った:『ボナパルトを倒す戦争だ』と。しかし今日は君たちにこう言おう:『フランス共和国を、あらゆる手段を尽くして救おうではないか』」。その後、ガリバルディはフランスへ赴き、ヴォージュ軍の指揮を執ることになる。
※この「休戦拒否と継戦」の解説は、「普仏戦争」の解説の一部です。
「休戦拒否と継戦」を含む「普仏戦争」の記事については、「普仏戦争」の概要を参照ください。
- 休戦拒否と継戦のページへのリンク