他社火力との連系
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1920年代後半以降、九州水力電気の火力発電所は鯰田・宇島両発電所と羽犬塚発電所(1937年9月廃止)のみで、新規の設置はなかった。しかし火力発電に特化した発電体制を採る九州電気軌道を傘下に収め、同社と送電線を接続して1932年5月より鯰田中央開閉所・小倉変電所における最大2万kWの電力相互融通を始めると、渇水期に不足する電力を九州電気軌道の火力発電でも補給できるようになった(その反対に九州水力電気側に余剰電力がある場合は九州電気軌道へと送電した)。提携後の1934年(昭和9年)、九州水力電気はまたしても大渇水に見舞われ、水力発電量が大きく減退したが、このように九州電気軌道との提携が成立していたため同社火力発電所からの送電量を増加することで対処できた。 1930年代中頃からの電力需要増加に際して、発電余力が少なくなったため九州水力電気では小倉市の埋立地に2万5,000kWの火力発電所を建設する方針を固め、1935年(昭和10年)に逓信省へ申請した。ところが複数事業者による共同火力発電方式を勧奨していた逓信省の方針と合致しないため申請は許可されず、結局逓信省の慫慂に応じて九州水力電気・九州電気軌道・九州送電・九州共同火力発電の4社に北九州の最大電力需要家である日本製鐵(八幡製鉄所経営)を加えて新会社西部共同火力発電を設立、同社を通じて共同火力発電所を建設することとなった。同社による戸畑発電所(戸畑市、出力25,000kWのち50,000kW)は1937年12月に運転を開始。九州水力電気では12月より1万5,000kWの受電を開始し、翌1938年11月からはさらに1万kWの追加受電も始めた。 西部共同火力発電の出資に参加した九州共同火力発電というのは、同社に先立ち1935年に設立された共同火力会社で、三井鉱山と電力会社連合(熊本電気・九州電力・九州水力電気・九州送電・東邦電力)が出資していた。九州共同火力発電では大牟田市にあった港発電所の拡張を1936年にかけて進め(1936年末時点で出力109,000kW)、九州水力電気・東邦電力両社に対してはそれぞれ1万3,000kWを送電した。しかし九州水力電気は九州共同火力発電や先に挙げた九州電力との送電線の連絡がなく直接受電できないため、両社からの受電電力は東邦電力の送電線によって託送するものとした。その結果、これらの電力は九州水力電気から東邦電力へと送電される電力と相殺という扱いとされた。
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