二次大戦後の進展
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/12 01:34 UTC 版)
アビオニクスの進歩により電波航法が自動化され、また電話通信の信頼性も向上したので、二次大戦後は操縦士が無線全般を担当できるようになった。日本で戦後に新設された航空無線用の資格 もモールスの技能は必要とせず、管制官などとの電話通信が航空無線の主力になる。 遠距離通信も無線電話が中心となり、専任の通信士が乗務するのは国際線の一部に限られるようになった。そのモールス通信も1960年代前半には消滅し、旅客機のコックピットから通信士が消える。ただ現在でも軍事や海難救助においては、無線通信に専念する乗員の役割は大きい。 航空会社の社内通信(カンパニーラジオ)では従来からのVHF電話に加え、ACARS 等によるデータ通信やインマルサット も多用されており、やはり操縦士が運用している。地上の飛行場や航空会社などの相互間を結ぶ通信は、現在は自動化されたデータ伝送が中心である。なお機内で乗員が公衆通信を取り扱うことはなく、電気通信事業者が提供するWi-Fiも利用者自身が操作する。 航空交通管制のため 地上から航空機に対して行われる無線通信は、管制業務の一環として行なわれる命令の伝達と、操縦者の判断を補助するための情報提供とに大別される。地上間の航空関連通信と同様に、情報提供は管制官とは別職種の専任者によるのが普通であり、資格要件も国際的に定められている。なお国際線など遠距離にある航空機への管制伝達も専任者の担当だが、運輸多目的衛星(MTSAT)によるシステムへの置き換えが進み、管制官が直接行なえるようになりつつある。
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