ドッジ・ライン
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/02/06 09:46 UTC 版)
参考文献
- 櫻井宏二郎 (2018). 『日本経済論 史実と経済学で学ぶ』. 日本評論社
- 浅子和美、飯塚信夫、篠原総一 (2015). 『入門・日本経済』. 有斐閣
- 増田弘 (2021). 『立正法学論集第54巻第2号 石橋湛山のドッジライン批判論』. 立正大学法学会
- 浅井良夫 (2002). 『1950年代の特需について(1)』. 立正大学法学会
関連項目
- 戦後復興期
- 戦後混乱期
- デフレーション
- シャウプ勧告
- 安定恐慌
- ウィリアム・ヘンリー・ドレイパー・ジュニア・・・陸軍次官。1948年5月ジョンストン報告(ドレーパー報告)発表。ドッジ・ラインの方向転換の報告書。
- ジョージ・ケナン・・・米政策企画本部本部長。ドッジ・ラインの方向転換に大きく関わった。
- ガリオア資金・・・1946年から1951年まで累計で15億7740万ドルの有償資金援助。後に返済。
- エロア資金・・・1951年までガリオア資金と合わせて18億ドル以上の有償資金援助。
- ララ物資・・・物資対日援助1946年11月から1952年までの推定400億円。
- シャウプ勧告・・・1949年と1950年にカール・シャウプにより作られた。戦後税制の基礎となった。
外部リンク
- 戦後ハイパーインフレ鎮圧へ超デフレ政策導入（1949－1950） - ダイヤモンド・オンライン
- 波多野眞 「わが国における複数爲替レート制の意義」 『国際経済』1952年 1952巻 4号 p. 88-98, doi:10.5652/kokusaikeizai.1952.4_88, 日本国際経済学会。複数為替レートの数値表を掲載
- ^ (1)経費節減による予算の均衡、(2)徴税システムの改善、(3)融資の限定、(4)賃金安定化、(5)物価統制の強化、(6)外国貿易事務の改善･強化、(7)資材割当配給制度の効果的施行、(8)重要国産原料･工業製品の生産増大、(9)食糧集荷計画のいっそう効果的な執行 （神田文人『占領と民主主義』小学館、1989年、325頁、ISBN 4094011080）
- ^ ドッジラインとは コトバンク
- ^ ドッジ本人が日本のタケウマを指していたのか、「スティルツ」（en:Stilts、脚に固定する器具）を「竹馬」と訳されたのかは不明。
- ^ [1] 佐々木隆爾 『昭和史の事典』 東京堂出版、1995年、214頁、ISBN 4490103875
- ^ 櫻井、2018, pp. 84.
- ^ 浅子、飯塚、篠原、2015, pp. 42.
- ^ 櫻井、2018, pp. 85.
- ^ 増田弘、2021, pp. 110.
- ^ 浅井良夫、2002, pp. 231.
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- 2 ドッジ・ラインの概要
- 3 参考文献
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