部隊編制・運用

ウィキペディア小見出し辞書

部隊編制・運用

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/05/03 01:40 UTC 版)

「救難隊」の記事における「部隊編制・運用」の解説

詳細は「航空救難団」を参照 救難隊は航空救難団飛行群司令本部よりの指揮を受け、全国の航空自衛隊基地などに分屯して、救難捜索機や救難救助ヘリを保有する10個の救難隊が、初動地域を割り当たられて活動している。各地の救難隊は航空救難団が設ける中央救難調整所（RCC）により一括で統制されており、遭難現場などにいち早く展開できる体制になっており、各地の救難隊が遭難や救助の規模に応じて共同して出動する。 出動態勢は24時間待機になっており、救難隊は常に緊急発進に備えている。出動の待機状態は「救難待機」と呼ばれ、第1待機では15分以内（第2待機では2時間以内）に救難機に搭乗して出動する。 救難要請の発令は出動ベルの鳴動で行なわれ、隊員はわずかの時間でジェット救難捜索機（U-125A）や救難救助ヘリコプター（UH-60J）に搭乗して現場に出動する。 救難隊の基本編制は、ジェット救難捜索機（2機）と救難救助ヘリ（3機）からなる専従の飛行隊（Squadron）である。ジェット救難捜索機には、パイロット2名、機上無線員（レーダー、赤外線暗視装置操作）と救難員の各1名で合計4名が搭乗する。 救難救助ヘリには、パイロット2名、機上整備員（フライトエンジニア）1名、救難員2名の合計5名が搭乗する。 捜索に当たっては、必ず速度の速い救難捜索機が救難救助ヘリコプターに先行して捜索活動を行なう。ジェット救難捜索機は、捜索レーダー、赤外線暗視装置や目視で要救助者を捜索する。 発見後は、要救助者の周辺に救難キットやマーカーなどを投下して、救難救助ヘリを収容地点などに誘導する。 救助地点などの情報を受けた救難救助ヘリコプターは、直ちに現場に直行して要救助者を救難員が降下（ホイスト・ラペリング降下、パラシュート降下）など行い確保して救助する。 海上（洋上）の救難・救助では、ヘルメット、シュノーケル、ウエット・ドライスーツ、フィンを着けた救難員が、救難救助ヘリから海中に直接降下などの方法をとる。また、潜水を伴う場合は、開式スクーバを装備して海中に直接降下する。