自由ケ丘_(名古屋市)とは? わかりやすく解説

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自由ケ丘 (名古屋市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/22 03:12 UTC 版)

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日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 千種区 > 自由ケ丘
自由ケ丘
自由ヶ丘駅 2番出入口
自由ケ丘
自由ケ丘の位置
自由ケ丘
自由ケ丘 (名古屋市)
北緯35度10分30.91秒 東経136度57分59.89秒 / 北緯35.1752528度 東経136.9666361度 / 35.1752528; 136.9666361
日本
都道府県  愛知県
市町村 名古屋市
千種区
町名制定[1] 1955年昭和30年)1月15日
面積
 • 合計 0.30393109 km2
人口
2019年(平成31年)1月1日現在)[WEB 2]
 • 合計 2,582人
 • 密度 8,500人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
464-0044[WEB 3]
市外局番 052 (名古屋MA)[WEB 4]
ナンバープレート 名古屋

自由ケ丘(じゆうがおか)は、愛知県名古屋市千種区地名。現行行政地名は自由ヶ丘一丁目から自由ヶ丘三丁目[WEB 1]住居表示実施[WEB 5]

地理

名古屋市千種区中央部に位置する[2]。東は鹿子殿徳川山町、西は城山新町、南は春里町、北は月ケ丘南ケ丘霞ケ丘希望ケ丘に接する[2]

歴史

地名の由来

公募による[3]

沿革

世帯数と人口

2019年(平成31年)1月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]

町丁 世帯数 人口
自由ケ丘 1,319世帯 2,582人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移

1955年(昭和30年) 1,574人 [4]
1960年(昭和35年) 3,300人 [5]
1965年(昭和40年) 3,603人 [5]
1970年(昭和45年) 3,576人 [6]
1975年(昭和50年) 3,511人 [6]
1980年(昭和55年) 3,152人 [7]
1985年(昭和60年) 2,909人 [7]
1990年(平成2年) 2,484人 [8]
1995年(平成7年) 2,363人 [9]
2000年(平成12年) 1,722人 [WEB 6]
2005年(平成17年) 2,463人 [WEB 7]
2010年(平成22年) 2,656人 [WEB 8]

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 9]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 10]

番・番地等 小学校 中学校 高等学校
全域 名古屋市立自由ヶ丘小学校 名古屋市立千種台中学校 尾張学区

施設

略地図
1
名古屋市営田代荘
2
単立寺院覚鳳寺
3
曹洞宗宗徳寺
4
覚王山墓地
5
名古屋市立名古屋商業高等学校
6
名古屋市立自由ヶ丘小学校
7
自由ヶ丘公園
8
名古屋市営楠荘
9
愛知県警察千種警察署自由ヶ丘交番
10
愛知工業大学自由ヶ丘キャンパス
11
名古屋市立千種台中学校
12
マックスバリュ自由ヶ丘店
13
名古屋自由ヶ丘郵便局
14
東名古屋画像診断クリニック

自由ヶ丘一丁目

自由ヶ丘二丁目

自由ヶ丘三丁目

交通

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]

WEB

  1. ^ a b 愛知県名古屋市千種区の町丁・字一覧” (日本語). 人口統計ラボ. 2016年1月29日閲覧。
  2. ^ a b 町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)” (日本語). 名古屋市 (2019年1月23日). 2019年1月23日閲覧。
  3. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年1月6日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  5. ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “千種区の町名一覧” (日本語). 名古屋市. 2016年1月29日閲覧。
  6. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (8)千種区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2015年10月15日閲覧。
  7. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (8)千種区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2015年10月15日閲覧。
  8. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (8)千種区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2015年10月15日閲覧。
  9. ^ 市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  10. ^ 平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  11. ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年01月06日閲覧 (PDF)

書籍

参考文献

統計資料

  • 名古屋市総務局企画室統計課 編(日本語) 『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1957年。 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編(日本語) 『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1967年。 
  • 名古屋市総務局統計課 編(日本語) 『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。 
  • 名古屋市総務局統計課 編(日本語) 『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口(昭和60年10月1日現在)』名古屋市役所、1986年。 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編(日本語) 『平成2年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口(平成2年10月1日現在)』名古屋市役所、1994年。 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編(日本語) 『平成7年国勢調査 名古屋の町(大字)・丁目別人口(平成7年10月1日現在)』名古屋市役所、1996年。 

関連項目

外部リンク

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