永和_(東大阪市)とは? わかりやすく解説

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永和 (東大阪市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/07/18 14:16 UTC 版)

日本 > 大阪府 > 東大阪市 > 永和 (東大阪市)
永和
永和
北緯34度39分38秒 東経135度34分29秒 / 北緯34.66056度 東経135.57472度 / 34.66056; 135.57472
日本
都道府県 大阪府
市町村 東大阪市
面積
[1]
 • 合計 0.335797935 km2
人口
2025年(令和7年)3月31日現在)[2]
 • 合計 4,454人
 • 密度 13,000人/km2
等時帯 UTC+9 (JST)
郵便番号
577-0809[3]
市外局番 06(大阪MA[4]
ナンバープレート 大阪
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永和(えいわ)は、大阪府東大阪市にある地名。2025年現在の行政地名は永和一丁目から永和三丁目。

地理

東大阪市の南西部に位置する。東は菱屋西、南は横沼町、西は荒川、北は高井田元町に接する。西から順に一丁目から三丁目がある。

歴史

沿革

世帯数と人口

2025年(令和7年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
永和一丁目 1,006世帯 1,702人
永和二丁目 868世帯 1,464人
永和三丁目 684世帯 1,288人
2,558世帯 4,454人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 5,787人 [6]
2000年(平成12年) 5,348人 [7]
2005年(平成17年) 4,979人 [8]
2010年(平成22年) 5,020人 [9]
2015年(平成27年) 4,799人 [10]
2020年(令和2年) 4,658人 [11]

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 2,267世帯 [6]
2000年(平成12年) 2,124世帯 [7]
2005年(平成17年) 2,078世帯 [8]
2010年(平成22年) 2,194世帯 [9]
2015年(平成27年) 2,242世帯 [10]
2020年(令和2年) 2,195世帯 [11]

学区

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[12]

丁目 番/番地等 小学校 中学校
永和一丁目 全域 東大阪市立桜橋小学校 東大阪市立上小阪中学校
永和二丁目 全域
永和三丁目 全域

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

丁目 事業所数 従業員数
永和一丁目 113事業所 852人
永和二丁目 145事業所 2,129人
永和三丁目 59事業所 302人
317事業所 3,283人

交通

鉄道

道路

施設

郵便

ギャラリー

脚注

  1. ^ 大阪府東大阪市の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2025年6月5日閲覧。
  2. ^ a b 人口統計表(令和7年)”. 東大阪市. 2025年7月18日閲覧。
  3. ^ a b 永和の郵便番号”. 日本郵便. 2025年6月7日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2024年1月4日閲覧。
  5. ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1983, p. 195.
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2024年3月10日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2024年3月10日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2024年3月10日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2024年3月10日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2024年3月10日閲覧。
  11. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2024年3月10日閲覧。
  12. ^ 東大阪市立小・中・義務教育学校 通学区域一覧”. 東大阪市. 2025年7月18日閲覧。
  13. ^ 令和3年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2024年12月21日閲覧。
  14. ^ 郵便番号簿” (PDF). 日本郵便 (2023年7月31日). 2024年1月4日閲覧。

参考文献

関連項目




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