〒630-0233 奈良県生駒市有里町
有里町
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/11/30 09:02 UTC 版)
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有里町
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|---|---|
有里町
有里町の位置
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| 北緯34度40分16.5秒 東経135度42分12秒 / 北緯34.671250度 東経135.70333度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  奈良県 |
| 市町村 |  生駒市 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.44 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 1,620人 |
| • 密度 | 3,700人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
630-0233[3]
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| 市外局番 | 0743（奈良MA）[4] |
| ナンバープレート | 奈良 |
有里町（ありさとちょう）は、奈良県生駒市の町名。郵便番号は630-0233。
地理
生駒市南部にあり、西に小倉寺町、大門町、南に萩原町、青山台、東に小瀬町、東から北にかけて壱分町と接している。
生駒山から伸びる二つの尾根先・文殊山と輿山の間に位置する[5]。
河川
- 有里川 - 竜田川の支流。
歴史
有里は奈良盆地に条里制が敷かれた頃、里と呼ぶ集落名を付けたことに始まるとされる[5]。
行基の墓所である竹林寺がこの地にあり[6][7]、忍性ら多くの学僧が来訪した[8]。
江戸時代には村名を有里村といい、大和国平群郡に属した[9]。領主ははじめ幕府、元和元年（1615年）からは郡山藩、延宝7年（1679年）からは旗本松平氏へと移り変わる[9]。
その後明治、大正を経て、昭和50年（1975年）頃、宅地化が急に盛んとなる[10]。昭和54年（1979年）度には青山台自治区が独立した[10]。
沿革
- 1889年（明治22年） - 萩原村・藤尾村・西畑村・鬼取村・小倉寺村・大門村・壱部村・小瀬村・乙田村・小平尾村と合併して南生駒村が発足[11]。南生駒村大字有里となる[9]。
- 1955年（昭和30年） - 生駒町の大字となる[9]。
- 1971年（昭和46年） - 生駒市有里町となる[9]。
- 1975年（昭和50年） - 青山台が分離[9]。
世帯数と人口
2019年（令和元年）10月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 有里町 | 695世帯 | 1,620人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 1,690人 | [12] | |
| 2000年（平成12年） | 1,809人 | [13] | |
| 2005年（平成17年） | 1,764人 | [14] | |
| 2010年（平成22年） | 1,763人 | [15] | |
| 2015年（平成27年） | 1,681人 | [16] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 515世帯 | [12] | |
| 2000年（平成12年） | 599世帯 | [13] | |
| 2005年（平成17年） | 613世帯 | [14] | |
| 2010年（平成22年） | 645世帯 | [15] | |
| 2015年（平成27年） | 648世帯 | [16] |
事業所
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[17]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 有里町 | 26事業所 | 202人 |
交通
道路
施設
史跡
脚注
- ^ “1．土地及び気象”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2020年4月23日). 2021年5月23日閲覧。
- ^ a b “2．人口”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2020年4月23日). 2021年5月23日閲覧。
- ^ “奈良県 生駒市 有里町の郵便番号”. 日本郵便. 2021年5月23日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2021年5月23日閲覧。
- ^ a b 『生駒市誌V』566頁。
- ^ 『生駒市誌V』55、58–60頁。
- ^ 『角川日本地名大辞典29』706–707頁。
- ^ 『生駒市誌V』576頁。
- ^ a b c d e f 『角川日本地名大辞典29』108頁。
- ^ a b 『生駒市誌V』584頁。
- ^ 『角川日本地名大辞典29』1054頁。
- ^ a b “平成7年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2021年5月23日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2021年5月23日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2021年5月23日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2021年5月23日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2021年5月23日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス‐活動調査 確報集計(事業所に関する集計) 第32表 経営組織(４区分)，従業者規模(６区分)別民営事業所数及び従業者数―市区町村，町丁・大字”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2021年5月23日閲覧。
- ^ 『生駒市誌V』578頁。
参考文献
- 生駒市誌編纂委員会 編 『生駒市誌（通史・地誌編）V』生駒市役所、1985年。
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編 『角川日本地名大辞典 29 奈良県』角川書店、1990年。ISBN 4-04-001290-9。
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