国内機関による調査
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/16 03:48 UTC 版)
小・中学校教育課程実施状況調査 2003年に国立教育政策研究所が行った平成15年度 小・中学校教育課程実施状況調査（無作為抽出により、1学年1教科1問題冊子当たり、1万6千人対象小学校 1万6千人×4教科×3冊子÷2（1人2教科）×1.1×2学年中学校 1万6千人×5教科×3冊子÷3（1人3教科）×1.1×3学年）では、多くの学年、教科で前回調査と同一の問題については、正答率が有意に上昇した設問が、正答率が有意に下降した問題よりも多かった。特に、小学生と中学3年生の上昇が顕著で、理科では前回より正答率が上昇した。 また、アンケートで「勉強が好き」「どちらかというと好きだ」と答えた子の割合は増加傾向にあった。 高等学校教育課程実施状況調査 2007年4月13日に文部科学省が発表した教育課程実施状況調査（6教科12科目。1科目1問題冊子当たり 1万6千人対象。各教科問題冊子は二種類のうち一つ）国内においてのみの調査なので、国際比較はできない。 では、平成10年以降の指導要領で学んだ高校生はそれ以前の指導要領で学んだ高校生に比べ、同じ内容の問題181問（総数657問中）において、145問は正答率が前回並、26問は前回を上回り、10問は前回を下回るという結果になった。内訳は、国語（上1、同4、下5）、数学（上0、同11、下0）、英語（上4、同16、下1）、地歴公民（上10、同58、下0）、理科（上11、同56、下4）で、前回を有意に上回る問題の多くは、地歴公民と理科に見られた。 同時に学習についての意識面でも「勉強は大切」と答えた生徒の割合は増加するなど、学力に関する肯定的な傾向もみられた。
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