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六連町

読み方:ムツレチョウ(mutsurechou)

所在 愛知県田原市

地名辞典では2006年8月時点の情報を掲載しています。

〒441-3413  愛知県田原市六連町

六連町

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/22 16:27 UTC 版)

日本 > 愛知県 > 田原市 > 六連町
六連町
六連町
六連町の位置
北緯34度39分2.45秒 東経137度19分8.51秒 / 北緯34.6506806度 東経137.3190306度 / 34.6506806; 137.3190306
日本
都道府県 愛知県
市町村 田原市
面積
[1]
 • 合計 7.172843 km2
人口
2015年(平成27年)10月1日現在)[2]
 • 合計 1,723人
 • 密度 240人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
441-3413[3]
市外局番 0531(田原MA[4]
ナンバープレート 豊橋

六連町(むつれちょう)は、愛知県田原市地名。100の小字が設置されている。

地理

田原町東部に位置する[5]。東は豊橋市、北は谷熊町に接する[5]

字一覧

字名は以下の通りである[6]

歴史

地名の由来

か村の合であることに由来する[7]

沿革

  • 1878年明治11年) - 渥美郡久美原村・浜田村・百々村・長仙寺村・片神戸村・数原新田の6村が合併し、同郡六連村として成立[7]
  • 1889年(明治22年) - 旧片神戸村および旧数原新田により相川村大字六連を編成し、残部が改めて町村制による六連村として成立[7]
  • 1906年(明治39年) - 六連村が合併により、杉山村大字六連となる[7]。また、相川村大字六連が合併により、田原町大字六連となる[7]
  • 1955年昭和30年) - 杉山村大字六連が合併により、田原町大字六連に統合される[7]
  • 2003年平成15年) - 市制施行により、田原市六連町となる。
  • 2005年(平成17年) - 六連町から相川町が分離[8]。また、一部が豊島町に統合[8]

世帯数と人口

2015年(平成27年)10月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

町丁 世帯数 人口
六連町 405世帯 1,723人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移

2005年(平成17年) 1,757人 [9]
2010年(平成22年) 1,776人 [10]
2015年(平成27年) 1,723人 [2]

学区

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[12]

番・番地等 小学校 中学校 高等学校
全域 田原市立六連小学校 田原市立東部中学校 三河学区

交通

その他

日本郵便

脚注

  1. ^ 愛知県田原市の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2016年11月14日閲覧。
  2. ^ a b c 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  3. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月10日閲覧。
  5. ^ a b c 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1858.
  6. ^ Yahoo!地図 愛知県田原市六連町”. Yahoo!Japan. 2019年6月18日閲覧。
  7. ^ a b c d e f 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1319.
  8. ^ a b 広報たはらNo.583(平成17年4月号)『おしらせ(生活) 住所表示の変更』” (PDF). 田原市. p. 17 (2015年9月4日). 2019年12月16日閲覧。
  9. ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  10. ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  11. ^ 小中学校の通学区域”. 田原市 (2019年4月18日). 2019年6月17日閲覧。
  12. ^ 平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  13. ^ 郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。

参考文献



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