プロ野球界への影響
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/30 01:12 UTC 版)
「読売ジャイアンツ所属選手による野球賭博問題」の記事における「プロ野球界への影響」の解説
10月5日に賭博問題が発覚して以来、巨人以外の11球団でも選手や球団職員などに対して注意喚起や調査をおこなった。阪神は10月8日に聞き取り調査を実施、ソフトバンクも10月10日までに全選手とスタッフの約150人への聞き取り調査を行った。中日では2度のアンケート配布と面談を実施し、対象は選手だけでなく球団社長以下の職員やアルバイトも含めた全192人。広島も10月末までに選手・首脳陣・球団職員への調査を行った。ヤクルトでは10月14日に全選手と首脳陣、球団職員を対象におこなった野球賭博問題に関する調査を終了した。ロッテでも調査を行ったり、2015年度入団の新人に対して新人合同自主トレ中に講習会を開き、野球協約に記載されている不正行為禁止条項の周知を徹底させた。楽天も選手、スタッフを集めて野球賭博問題の説明を行い注意を喚起したほか、全選手・スタッフに対して面談での調査を行った。DeNAも球団の全職員と選手らに対し質問票を配布し、アンケート形式で調査を行った。 一方、日本ハムもグラウンドに首脳陣や選手、スタッフを集めて野球賭博に関する注意喚起をしたが個別の聞き取り調査やアンケートを今後実施する予定はないとした。また、西武も選手・監督・コーチ・スタッフに対し、注意を促す文書を送付するなどに留めた。オリックスも選手やスタッフに注意喚起を行い、また過去に賭博に関わったり、見聞きしたりしたことがある場合は球団に申告するよう求めた。 11月に入ると各球団で野球賭博に関する講習会が相次いで開かれ、オリックスが23日に大阪府警の暴力団担当の刑事を、阪神は24日に兵庫県警の警察官を、楽天は24日に弁護士を、それぞれ講師に招き反社会的勢力排除の講習会を開いた。
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