ドラフト会議で指名できる選手

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ドラフト会議で指名できる選手

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/03 23:17 UTC 版)

「プロ野球ドラフト会議」の記事における「ドラフト会議で指名できる選手」の解説

ドラフト会議では、新人選手選択会議規約第1条に定められた新人選手が対象となる。すなわち、過去に日本プロ野球の球団に入団したことがない選手のうち、日本国籍を持っている、もしくは日本の中学校、高校とこれに準ずる学校、大学とこれに準ずる団体のいずれか（つまり一条校）に在学した経験をもつ選手である。日本の学校に在学中の場合には、ドラフト会議の翌年3月卒業見込み、大学の場合は4年間在学している選手であること。 指名出来ない選手 当該ドラフト開催年度の4月1日以降に退学した選手 所属する連盟にプロ志望届を提出していない（つまり進学若しくは就職予定の）学生・生徒（高校生は2004年から、大学生は2007年からの措置） 社会人野球のチームに入部した選手で中卒や高卒での入部の場合は入部後3年、それ以外の場合は2年を経過していない者（日本野球連盟との協定による。所属チームが廃部または休部した場合は除く） 前年のドラフト会議で指名し、その後入団に至らなかった選手（当該球団のみ）。ただし、いくつかの例外事項も存在する。 四国アイランドリーグplusやベースボール・チャレンジ・リーグといった国内の独立リーグは社会人野球と同様に扱われるが、プロ志望の選手については、所属初年度から指名することが可能である。これは四国アイランドリーグが発足した2005年にリーグからの要望を受けて行われたもので、その後発足したベースボール・チャレンジ・リーグでも踏襲された。日本プロ野球を介さずに直接メジャーリーグや海外の独立リーグなど、日本国外のチームに在籍した選手についても、ドラフト指名が原則として義務付けられている。 過去のドラフト指名を拒否し外国球団と契約を行った場合の指名凍結の特例 プロ志望届を提出したドラフト対象選手がドラフト会議の指名を拒否して外国球団と契約した場合、高校生は帰国から3年間、高校生以外は2年間ドラフト指名凍結選手となり、ドラフト指名を行うことはできなかった。 過去のオリンピック開催時の指名凍結選手の特例 夏季オリンピックにおける野球競技で、アマチュア選手のみしか出場できなかった時代（1984年・ロサンゼルスから1996年・アトランタまで）には、アマチュア側が五輪強化選手を指名凍結選手としてリストアップし、その選手に関しては当該オリンピック終了までドラフトの指名をしないように指定した（例：アトランタ五輪時の小野仁）。但し、指名凍結選手となった場合、オリンピック開催後のドラフトにおいて、中・高卒3年、大卒2年の凍結期間に関係なく指名できた。