ストックホルム条約とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 固有名詞の種類 > 方式・規則 > 法令・規則 > 条約 > 講和条約 > ストックホルム条約の意味・解説 

ストックホルム‐じょうやく〔‐デウヤク〕【ストックホルム条約】


ストックホルム条約

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2018/01/12 15:18 UTC 版)

ストックホルム条約(ストックホルムじょうやく)は、大北方戦争において、1719年から1720年にかけてスウェーデンと、デンマーク=ノルウェープロイセン王国ザクセンポーランド・リトアニア共和国ハノーファー選帝侯との間で結ばれた条約。大北方戦争における講和条約の一つ。スウェーデンの首都ストックホルムで行われ、これによってスウェーデンと交戦国との戦争は終結した。

ストックホルムで解決されなかった紛争は後に別の条約で解決された。1つは1720年、スウェーデンとデンマーク=ノルウェーの間で締結されたフレデリクスボー条約で、1660年のコペンハーゲン条約、1662年のマルメの休戦、1679年のフォンテーヌブロー条約ルンド条約の更新であった[1]。そして、もう1つは1721年、スウェーデンとロシアの間で締結されたニスタット条約だった。

ハノーファーとの条約

1719年11月9日に署名。ハノーファー選帝侯は100万リクスダラーと引替えにブレーメンフェルデン(ブレーメン=フェルデン)を獲得。しかしこれはスウェーデン議会による、イギリス王を兼ねる選帝侯ジョージ1世に接近し、友好的姿勢を示すための割譲であったと言われている。これによってイギリスは、スウェーデンと同盟条約を締結し、イギリスはバルト海に艦隊を派遣してロシアに圧力をかける事となった。

プロイセンとの条約

1720年1月21日に署名。スウェーデンはスウェーデン領ポンメルンのうちペーネ川英語版より南、ペーネシュトロム英語版より東の領地(ウーゼドム島ヴォリン島シュテッティンダム英語版ゴルノウを含む)をプロイセン王国に割譲した[2]。条約はプロイセン王フリードリヒ・ヴィルヘルム1世が1720年5月29日に割譲地をプロイセン領とする特許状を発行すると有効になった[2]。ポンメルンのうちスウェーデン領に残留する部分は当時デンマークに占領されていたが、1720年7月3日のフレデリクスボー条約でスウェーデンに返還された[2]

デンマークとの条約

1720年6月3日に署名。デンマークはスウェーデンに対し特に得たものはなく、失地回復すら叶わなかった。ただシュレースヴィヒ=ホルシュタイン公国へのスウェーデンからの影響力が無くなった事は重要な結果であり、ホルシュタイン=ゴットルプ家への支援をスウェーデンが打切った事は、デンマークにとって大きな成果だった。また、スウェーデン側がエーレスンド海峡の海峡税免除の撤回を申し出た事は、デンマーク側の対面を保てたと言える。これより1ヶ月後に両国はこの条約での内容をフレデリクスボー城で正式に締結し、講和した(フレデリクスボー条約)。

ポーランドとの条約

ポーランドは特に得たものはないが、戦前のポーランド・リトアニア共和国の領土は保持した。また、ザクセン選帝侯フリードリヒ・アウグスト1世のポーランド国王兼務が確定した。しかしポーランド・リトアニア共和国及びザクセン選帝侯領とは、正式には講和条約を締結しておらず、1660年に結ばれた北方戦争の講和条約であるオリヴァ条約を更新した。

その後

この条約によって、戦争状態を残すのはロシア帝国ロシア・ツァーリ国)だけとなった。しかしこの条約にしてもスウェーデンの敗北は明らかであった。結果としてスウェーデンは、デンマークに対する優位を喪失し、神聖ローマ帝国においても影響力を完全に失うこととなった。

脚注

  1. ^ 333Årsboken, ISBN 91-7586-384-7, pp. 248-255.(スウェーデン語)
  2. ^ a b c Heitz, Gerhard; Rischer, Henning (1995) (ドイツ語). Geschichte in Daten. Mecklenburg-Vorpommern. Münster-Berlin: Koehler&Amelang. p. 244. ISBN 3-7338-0195-4. 



固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「ストックホルム条約」の関連用語

ストックホルム条約のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



ストックホルム条約のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのストックホルム条約 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS