いず型巡視船_(初代)とは? わかりやすく解説

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いず型巡視船 (初代)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/01/13 15:31 UTC 版)

いず型巡視船
基本情報
艦種 2,000トン型PL[1]
運用者  海上保安庁
就役期間 1967年[1] - 1998年
次級 そうや (PLH)
みうら (3,000トン型)
要目
常備排水量 2,081トン[1]
総トン数 1,793トン
全長 95.5メートル (313 ft)[1]
垂線間長 86.45メートル (283.6 ft)
最大幅 11.6メートル (38 ft)[1]
深さ 6.8メートル (22 ft)[1]
吃水 3.8メートル (12 ft)
機関方式 CODOD方式
主機 ディーゼルエンジン×4基
推進器 スクリュープロペラ×2軸
出力 10,400仏馬力(PS)[1]
速力 20ノット[1]
航続距離 6,000海里 (18.8kt巡航時)[1]、14,500海里 (12.7kt巡航時)
乗員 72名
兵装 40mm単装機銃×1門 (後日装備)
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いず型巡視船(いずがたじゅんしせん、英語: Izu-class patrol vessels)は、海上保安庁が運用していた巡視船の船級。

来歴

1965年台風第29号の急転および急激な発達によって、アグリハン島付近で台風避泊を行っていた日本の遠洋カツオ・マグロ漁船団のうち、6隻が沈没、1隻が座礁大破し、死亡及び行方不明者209人を出すというマリアナ海域漁船集団遭難事件が発生した。これは台風の強さ・針路が天気予報と大きく異なったことが原因であると考えられた[2]。これを契機に、南洋で巡航しながらの気象観測・救難任務を目的として建造されたのが本型であり、昭和4142年度計画で各1隻が建造された[3]

設計

船型は船首楼型とされているが、船首楼は全長のほぼ3分の1におよぶ長さであった。船体は鋼製で、耐氷構造とされていた。また復原性向上のため、船体内外に1組ずつフリューム式の減揺水槽を備えていた[3][4]

主機関は、低出力の巡航機(計1,600馬力)と大出力の高速機(計10,400馬力)という2種類のディーゼルエンジンを切り替えて使用するCODOD方式が採用された[3]。このうち、高速機についてはSEMT ピルスティク系の12PC2V中速ディーゼルエンジンともされている。高速機では24.6ノット、巡航機では14.5ノットを発揮でき、また巡航機のみを使用した場合は14,500海里という長大な航続距離を誇った[4]

上記の経緯から、竣工時は後部上部構造物に気象レーダーを備えていた。その巨大なレドームは外見上の大きな特徴となったが、昭和53年度に撤去された。一方、当初は非武装であったが、新海洋秩序時代の到来にあわせて、昭和52年度に40mm単装機銃を搭載した。また船隊指揮船としての運用も考慮されたことから、船橋構造物内には巡視船初のOIC室が設けられていた[3]

同型船

一覧表

計画年度 船番 船名 造船所 進水 就役/配属替え 配属部署・管区 解役 備考
昭和41年[1] PL31[1] いず[1] 日立造船向島工場[1] 1967年1月 1967年7月31日[1] 横浜
(第三管区)[1]
1997年8月14日 1978年(昭和53年)5月~1981年(昭和56年)の間、海上保安学校における総合乗船実習(約1週間連続航海実習)時に同校に派遣され、実習船として使用された[注 1]
昭和42年[1] PL32[1] みうら[1] 日立造船舞鶴工場[1] 1968年11月 1969年3月15日[1] 1998年9月21日
1993年3月25日 舞鶴
(第八管区)
1993年(平成5年)4月~1998年(平成10年)9月21日まで舞鶴保安部から海上保安学校に通年派遣され、前船「いさづ」の練習船業務を引き継いだ。
1998年(平成10年)「みうら」の就役に伴い解役。

運用史

本型は、ヘリコプター搭載大型巡視船(PLH)が登場するまでの約10年間、海上保安庁最大の新造巡視船として活躍した[5]。また「みうら」は、1993年から解役までの間、海上保安学校練習船を兼務しており、これは同船を襲名した3,000トン型巡視船によって引き継がれた[3]

脚注

注釈

  1. ^ これ以前は「宗谷」が派遣されていたが、同船の解役に伴い、「いず」「みうら」によって引き継がれた。1982年(昭和57年)「いさづ」就役とともに、同船に任務を引き継いだ。

出典

  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t 「資料・海上保安庁」『世界の艦船』 通巻第379集、1987年5月号、海人社、1987年5月1日、93-108頁。 
  2. ^ 海難審判所. “マリアナ海域漁船集団遭難事件”. 2015年4月7日閲覧。
  3. ^ a b c d e 海人社 2003.
  4. ^ a b Prezelin 1990, pp. 326–327.
  5. ^ 真山 1998.

参考文献




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