佐藤鉄太郎
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| 生誕 |
1866年8月22日 ・出羽国田川郡鶴岡高町[1]（現・山形県鶴岡市） |
| 死没 |
1942年3月4日（75歳没） 日本・東京府 |
| 所属組織 |
 大日本帝国海軍 |
| 軍歴 | 1886年 - 1931年 |
| 最終階級 |
 海軍中将 |
| 除隊後 |
学習院教授 貴族院議員 |
| 墓所 | 多磨霊園 |
略歴
山形県鶴岡市出身。実父は庄内藩士・平向勇次郎。佐藤安之の養子となる。旧制鶴岡朝陽学校より海軍兵学校第14期入校。入校時成績順位51名中第6位、卒業時成績順位45名中第5位。
日清戦争に砲艦「赤城」航海長として参加。黄海海戦の際、艦長の坂元八郎太が戦死したため代わりに艦の指揮を執る。その後、海軍大学校教官などを経て、日露戦争には上村彦之丞率いる第2艦隊先任参謀として参加。仮装巡洋艦香港丸・日本丸の南洋派遣に同行[4]。 日本海海戦ではロシア艦隊の偽装転進を見破り、的確な意見具申を行ったことで勝利に貢献した。
日露戦争後に海軍大学校選科学生在籍のまま、同時に海軍大学校教官に任命されると言う一見すると矛盾の様に見える人事を拝命するが、当時は海軍大学校が開設されて日も浅い事から学生のまま他方自己の専門分野を他の学生に教授する事例も存在した。
軍令部次長や海軍大学校校長、舞鶴鎮守府司令長官などを務めたが、加藤友三郎と軍縮を巡る見解の溝が埋まらず大正12年（1923年）に予備役に編入される。その後は学習院教授を経て1934年（昭和9年）、勅選の貴族院議員となる。
東條英教（東條英機の父）と並ぶ戦史研究の大家と称されていた。
日本海軍のイデオローグ
山本権兵衛は陸主海従の国防方針を海主陸従に転換すべく画策したが、その一策として明治32年（1899年）に佐藤鉄太郎を一年半イギリスへ派遣し、次いでアメリカへ8ヶ月駐在させた。佐藤は留学前からアメリカ海軍の戦略家マハンの著作を愛読していたが、これらの留学と戦史調査によりマハンの影響を大きく受け、帰国後に海軍大学の教官となりその講義をまとめた『帝国国防論』は海軍大臣の山本権兵衛より明治天皇へ献上された。さらに『帝国国防史論』などを記して各界および世論を涵養し、海軍予算の獲得や制度的に海軍を陸軍並へ整備することを有利にした。また「日本のマハン」と呼ばれた[5]。
人物像
- 幼い頃からどうしても海軍に入りたいと意思を持っていた佐藤は何とか両親を説得して上京する事になる。しかし、当時の東北地方では戊辰戦争の際に朝敵とされた事から中央に対して好印象を持つ者が少なく、通っていた学校の教師などには何も告げず休み時間にこっそり学校を抜け出してそのまま上京した。
- 兵学校時代の確執から広瀬武夫と犬猿の仲であったが後に和解した。
- 海軍兵学校同期の小笠原長生とは、同じ伊庭想太郎の剣道道場に通っていたため交友があり、佐藤の妻・艶子は小笠原長生の妹である。
- 宗教は日蓮宗[2]。日蓮主義に共鳴する[3]。晩年は宗教に傾倒し、財産を喜捨したため家族を困惑させた[6]。住所は東京府北多摩郡武蔵野町吉祥寺[2]。
- ^ a b c 佐藤 鉄太郎とはコトバンク。2022年1月19日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k 『人事興信録 第12版 上』サ48頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2022年1月19日閲覧。
- ^ a b 『人事興信録 第10版 上』サ42頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2022年1月20日閲覧。
- ^ 『極秘明治三十七八年海戦史』(防衛研究所所蔵)第2部1巻・「戦記」第1篇「露国増遣艦隊ニ対スル作戦準備」第5章「香港丸日本丸ノ南洋巡視 附 新高ノ南清巡視」294ページ。アジア歴史資料センターRef.C05110083700（2画像目）
- ^ 麻田貞夫「解説 歴史に及ぼしたマハンの影響」（『マハン海上権力史論集』講談社学術文庫、2010年に収録）1938年
- ^ 『聞き書き日本海軍史』P30
- ^ 『官報』第4546号、昭和17年3月7日。
- ^ 『官報』第2539号「叙任及辞令」1891年12月15日。
- ^ 『官報』第2875号「叙任及辞令」1893年2月1日。
- ^ 『官報』第3725号「叙任及辞令」1895年11月27日。
- ^ 『官報』第4562号「叙任及辞令」1898年9月12日。
- ^ 『官報』第5846号「叙任及辞令」1902年12月26日。
- ^ 『官報』第3729号「叙任及辞令」1907年12月2日。
- ^ a b c d e f g h i j 「佐藤鉄太郎」 アジア歴史資料センター Ref.A11115209900
- ^ 『官報』第159号「叙任及辞令」1913年2月12日。
- ^ 『官報』第1324号「叙任及辞令」1916年12月29日。
- ^ 『官報』第2500号「叙任及辞令」1920年12月1日。
- ^ 『官報』第3223号「叙任及辞令」1923年5月1日。
- ^ 『官報』第4547号「叙任及辞令」1942年3月9日。
- ^ 『官報』第3727号「叙任及辞令」1895年11月29日。
- ^ 『官報』第3866号・付録「辞令」1896年5月21日。
- ^ 『官報』第5525号「叙任及辞令」1901年12月2日。
- ^ 『官報』第6573号「叙任及辞令」1905年5月31日。
- ^ 『官報』7005号・付録「叙任及辞令」1906年11月2日。
- ^ 『官報』第1190号「叙任及辞令」1916年7月19日。
- ^ 『官報』第2858号・付録「辞令」1922年2月14日。
- ^ 『官報』号外「授爵・叙任及辞令」1928年11月10日。
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