フェーズII

デジタル大辞泉

フェーズ‐ツー【phase 2】

読み方：ふぇーずつー

⇒第二相試験

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フェーズII（1976年）

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2017/04/24 04:32 UTC 版)

「DECnet」の記事における「フェーズII（1976年）」の解説

最大32ノードのネットワークをサポート。各ノードの実装が異なっていても相互運用可能。実装としては、RSTS、TOPS-10、TOPS-20 が加わったが、通信は依然として一対一リンクのみであった。ファイル転送（FAL）、遠隔ファイルアクセス（DAP）、タスク間プログラミングインタフェース、ネットワーク管理機能などが導入された。

フェーズII

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/12/01 20:05 UTC 版)

「欧州連合域内排出量取引制度」の記事における「フェーズII」の解説

2006年、Ecofysはフェーズ II でのNAPに対する評価を実施した。このときのNAPは提案段階のもので、承認はされていないものであった。Ecofysはほとんどの加盟国が十分に厳しい排出量制限を設定していないとし、また京都ターゲットの達成には不十分なものであると評価した。さらに各国が公式に示した従来どおりの排出量見通しと新たなNAPでの排出量制限、およびEcofysが厳格に算定した従来どおりの排出量見通しと新たなNAPでの排出量制限を比較した。その結果、前者の比較では7%の削減がなされることになるが、後者の比較（ポルトガル、スペイン、イギリスの排出制限案を除く）では新たな排出制限量が従来の排出量見通しを上回るということが示された。 このため欧州委員会は12か国が提出していたNAPのうち、イギリス案のみを受諾し、ほかの11か国のものについて再検討を要するとした。このほか欧州委員会は2005年の排出量を7%下回るよう排出制限を強化した。

フェーズII

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2010/12/27 12:13 UTC 版)

「フェーズ理論」の記事における「フェーズII」の解説

正常のレベルでノーマルであるがリラックスした状態である。 行動上は、間違いや操作ミスを起こしやすく、注意が前向きに働かないので見落としや度忘れがでやすい。 生理状態的には休憩時、安静状態、等がこれに当たる。 なんとなくやる気がでず、だらだらやボーっとしている状態もこれに当たる。 危険作業や集中が必要な作業等の重要な作業時は、その直前に緊張を刺激するような作業を与えたり、作業の間を置く等してフェーズIIIへ引き上げる事が重要である。 緊張を刺激するような作業の例：指差呼称、ワンポイントKY、一人KY等

フェーズII

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/12/01 20:05 UTC 版)

「欧州連合域内排出量取引制度」の記事における「フェーズII」の解説

参加国 フェーズIにおける制限量 2005年に修正された排出量 2008年-2012年の制限量案 2008-2012年の許容量 オーストリア 33.0 33.4 32.8 30.7 ベルギー 62.08 55.58 (a) 63.33 58.5 チェコ 97.6 82.5 101.9 86.8 フランス 156.5 131.3 132.8 132.8 ドイツ 499 474 482 453.1 ギリシャ 74.4 71.3 75.5 69.1 アイルランド 22.3 22.4 22.6 21.15 ラトビア 4.6 2.9 7.7 3.3 リトアニア 12.3 6.6 16.6 8.8 ルクセンブルク 3.4 2.6 3.95 2.7 マルタ (d) 2.9 1.98 2.96 2.1 オランダ 95.3 80.35 (b) 90.4 85.8 ポーランド 239.1 203.1 284.6 208.5 スロバキア 30.5 25.2 41.3 30.9 スロベニア 8.8 8.7 8.3 8.3 スペイン 174.4 182.9 152.7 152.3 スウェーデン 22.9 19.3 25.2 22.8 イギリス 245.3 242.4 (c) 246.2 246.2 合計 1784.38 1646.51 1790.84 1623.85 単位：100万トン出典：EUプレスリリース IP/07/459 （2007年4月2日）: "Emissions trading: Commission adopts decision on Austria's national allocation plan for 2008-2012"この表ではフェーズ II で対象に追加された排出施設および排出量を含めていない (a) 2005年に除外された排出施設を含む。 (b) 2005年の修正排出量には同年に除外された施設を含んでいない。ただし2008年から2012年の期間ではこれらの施設が再び対象となり、その排出量はおよそ600万トンと見込まれている。 (c) 2005年の修正排出量には同年に除外された施設を含んでいない。ただし2008年から2012年の期間ではこれらの施設が再び対象となり、その排出量はおよそ3000万トンと見込まれている。 (d) キプロスおよびマルタは2004年5月にEUに加盟し、第1付帯議定書の対象に含まれていないが、独自にNAPを策定し、フェーズ II からEU ETSに参加している。 2008年から2012年のフェーズ II ではその領域が拡大されている。 クリーン開発メカニズムと共同実施について、EUの「リンキング指令」によってフェーズ II で導入されることになっている。 2010年以降は航空関連の排出を対象に加えることになっている。 ノルウェー、アイスランド、リヒテンシュタイン、スイスのEU非加盟国もEU ETSに加わる。 航空部門を対象に加えることは、航空部門での排出量の規模とその急速な拡大ということから大きな変更点として捉えられており、これによってフェーズ II で1年あたりの二酸化炭素排出許容量の需要が1000万から1200万トンほど増加すると見込まれている。この需要増加については同時に、ロシアやウクライナにおけるプロジェクトで共同実施クレジットの使用が増加することにつながると見込まれ、このため価格の上昇を抑制し、結果として1年を通しての二酸化炭素排出量の平均価格には大きな影響をもたらさないということになる 。 欧州委員会は2012年以降の排出量取引制度について、すべての温室効果ガスを対象にし、また航空、海運、林業にも適用させたいとしている。運輸部門において個人ユーザの数が多いということが複雑さをもたらすことにはなるが、燃料販売店に対するキャップ・アンド・トレード制か自動車メーカに対するベースライン・アンド・クレジット制での導入が見込まれている。 フェーズ II でのNAPは、その第1弾が2006年11月29日に発表され、2005年の排出水準と比べて平均でおよそ7%削減したものとなっている。 欧州委員会は、加盟国自身が提出していたNAP通りに削減が進んでいないとして、オーストリア、チェコ、デンマーク、ハンガリー、イタリア、スペインに対して調査手続きを開始した。