MiG-29 (航空機) 配備

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MiG-29 (航空機)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/02/11 14:01 UTC 版)

配備

ペルー空軍のMiG-29SE

ソ連・ロシア

初期生産型のMiG-29 «9.12»が、1983年末にソ連空軍の前線部隊に配備が開始された。前述の通りソ連空軍においては旧式機であるMiG-21が未だ主力として多数配備されていたが、それを急速に更新していった。生産開始当初は輸出もSu-27フランカーより遙かに順調で、ワルシャワ条約機構各国の他、アジアやアフリカを中心に多くの国で採用されたが、ソビエト連邦の崩壊以降は輸出面でもSu-27系列機の後塵を拝している。

ヨーロッパ

後継機のサーブ 39 グリペン式の塗色になったハンガリー空軍のMiG-29

冷戦時代には、ワルシャワ条約機構に加盟する東ヨーロッパ各国にも輸出された。しかし冷戦終結後、軍事費の削減や維持費用がかさむことから、これまでMiG-29を運用してきた国々でも、退役や売却が進んでいる。

ドイツ空軍のMiG-29G

ドイツ連邦共和国では、東西ドイツ統一後に、東ドイツが導入していたMiG-29を24機保有するに至り、数少ない西側諸国が保有する東側戦闘機として各国との共同訓練に頻繁に参加させていた。同国のMiG-29Aは、NATO規格のMiG-29Gに改修されたものもあり、同様にいくつかのMiG-29UBはMiG-29GTに改修された。しかしながら、部品供給の問題と低い稼働率、さらにはユーロファイター タイフーンの導入により同国のMiG-29はすべて2005年に退役となった。そのほとんど（23機）は1機1ユーロという破格の値段でポーランドに売却されたが、これにはポーランドが運用する機体のNATO規格化改修をドイツに発注するという条件が付されており、ドイツにも利益のある取引となっている。

大半の国々は維持するだけでも非常に苦心しており、スロバキアは2005年前期にロシアで近代化改修を施すことを決定したものの、予算逼迫によりNATO規格化するための必要最低限の改修と若干の近代化改修しか施すことができずにいる。改修された機体は、MiG-29から改修されたものがMiG-29AS、MiG-29UBから改修されたものがMiG-29UBSと呼称されている。ブルガリアも、MiG-29は一時期退役状態となり、稼動状態にある戦闘機がMiG-21bis SAUのみとなっていたものが、2005年までにアメリカ合衆国の支援で再び現役に復帰した。しかしウクライナ侵攻により修理部品が供給されなくなり、運用不能に陥るという苦しい状況である。

セルビアは、アメリカ空軍をはじめとするNATO軍の攻撃（アライド・フォース作戦）により大きな損害を受けており、現在保有するMiG-29は数機のみとされている。しかし、2017年10月20日にロシアがセルビア空軍に6機のMiG-29を引き渡した。さらに2019年には、ベラルーシが中古のMiG-29を4機セルビアに追加で引き渡すことに合意した。こちらの機体は今までユーゴスラビア・セルビアが運用していた9.12規格（フルクラムA）よりも新型の9.13規格（フルクラムC）で、バラーナヴィチの第558航空機修理工場にてオーバーホールとアップグレードを行った後にセルビアに引き渡すこととなっている。

一方、ポーランドはチェコやドイツからMiG-29を買い取るなど積極的な政策を採っており、今後もF-16C Block52やSu-22M4とともに空軍の主戦力として維持していく方針である。

アジア

朝鮮人民軍空軍のMiG-29

現行型・バングラデシュ空軍のMiG-29B（2017年撮影）

東アジアにおいては、MiG-29は特に北朝鮮の戦闘機として知られている。北朝鮮のMiG-29は1987年に配備が始まり、MiG-29 «9.12B» 13機とMiG-29 «9.13» 3機、MiG-29UB 2機の18機がソ連から輸出された。合わせて、当時最新鋭のMiG-29S «9.13S»のノックダウン製造設備が提供され、1992年に部品供給が止まるまでに3機の国産化に成功した。その存在は長らく西側諸国には不明だったが、2003年3月にアメリカ軍のRC-135偵察機を同国軍のMiG-29とMiG-23が迎撃、威嚇したことが大きく報じられ、撮影された映像からMiG-29 «9.13»系の機体であることが判明した。MiG-29は、Su-25と共に第1飛行戦闘近衛師団の第55飛行連隊に所属し、順川市の順川空軍基地に配備されている。2010年代前半までは、機体の上面を濃緑色、下面を水色に塗装していたが、2010年代後半以降は濃淡2色の灰色迷彩に変更された。

北朝鮮以外では、2001年にミャンマーがMiG-29B 10機とMiG-21UB 2機をベラルーシから輸入し、新規に購入したMiG-29 «9.12»SEおよび近代化改修したSMを含め31機を配備している。2011年以降、モンゴルがMiG-29UPG 6機をSu-27UB 4機と共に購入することを発表したほか、マレーシアは16機を運用し、バングラデシュ空軍がベラルーシで近代化したMiG-29BM/UBを8機配備している。一方でイエメンはMiG-29SMTを購入するなど44機を保有したが、イエメン内戦の混乱やサウジアラビアの軍事介入で、2017年までに23機まで減少している。また、2008年12月17日に発表されたレバノンへ中古機10機の無償譲渡は、レバノン政府がMi-24の購入に代えて辞退した。

インドでは、インド空軍とインド海軍が配備している。インド空軍のMiG-29は、2020年に追加購入と保有機体の改修計画が発表されている。インド海軍のMiG-29はヴィクラマーディティヤおよびヴィクラントの艦載機として運用されており、ジューク-ME火器管制レーダーと、最新仕様のRD-33MKエンジンを搭載する。電子機器に西側系の機器を搭載予定だったが、ロシアのクリミア侵攻に伴いロシアへの輸出禁止措置が取られたため、インドが部品と機体を輸入して、ロシア人技術者がインド国内で機器を設置するという折衷案が取られている。この結果、機器が稼働するかどうかが不透明となった上に、MiG-29Kの性能自体（特にエンジンとフライ・バイ・ワイヤ）にもインド海軍が不満を持っているという情報がある。

アメリカ

キューバ空軍がMiG-29«9.12A» 2機とMiG-29U 1機を運用するほか、ペルー空軍が19機を配備する。ベネズエラがMiG-29SMTの購入を予定していたが、2005年10月11日にMiG-29M2と複座型の購入をキャンセルし、ベネズエラ空軍で運用しているミラージュ5およびF-16の後継機を再考した。候補としては、Su-30MK、Su-35、F-7などが挙げられたが、最終的にSu-30MK2が配備された。また、エクアドルもMiG-29SMTも購入を決めたとされていたが、その後購入を断念した。

また、アメリカ合衆国は、モルドバからイランへの転売が企図されていたMiG-29各型21機を入手し、その特性を研究していたが、試験はすべて終了し、数機がアメリカ空軍のネリス空軍基地に存在している。

アフリカ

スーダンへはMiG-29が12機輸出されたが、スーダンでは政府が支援すると見られるアラブ系武装勢力によるアフリカ系住民の虐殺問題（ダルフール紛争）があるため、ロシアの行動は国際的な非難を浴びた。しかしながら、ロシアは輸出するMiG-29は対地攻撃能力がないため問題はないと主張し、予定通り輸出を行った。その結果、2003年末-翌2004年6月にかけて計10機のMiG-29EShと2機のMiG-29UBがAn-124 ルスラーン輸送機によって輸送され、スーダン空軍の第2戦闘迎撃飛行隊に配備された。

チャドは2014年に、自国が保有しているMiG-29の写真を公表した。チャド空軍が保有する3機の具体的な入手先は不明だが、ウクライナから輸入された中古機と推定されている。事実、2009年に当時の大統領イドリス・デビの弟ウマルと空軍参謀長がウクライナに赴いて、3機のMiG=29を入手するための交渉を行ったことを明らかにしている。エリトリア空軍が7機を配備したが、エチオピアとの国境紛争で若干機を失った。アルジェリアは1999年から2003年に複数のMiG-29Sをベラルーシとウクライナから輸入した。その後、MiG-23MSやMiG-23BNなどの代替としてMiG-29SMTを購入したが、品質の悪い部品が使われているとして受領を拒否され、代替機としてSu-30MKAを16機追加発注した。その後、2019年にMiG-29MとMiG-29M2を発注した。