中日新聞社 コラム

中日新聞社

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/17 15:51 UTC 版)

コラム

  • 中日新聞・北陸中日新聞:中日春秋(ちゅうにちしゅんじゅう)
  • 東京新聞:筆洗(ひっせん)
  • 日刊県民福井:緑風(りょくふう)
※「筆洗」は、通常は「中日春秋」と同一内容だが、木曜など日によって独自のものになることもある。
※ 夕刊のコラムは中日・北陸中日・東京共通で、「夕歩道」(原則1面)と「紙つぶて」(原則中面)である。

発行所(本社)

本社
愛知県名古屋市中区三の丸一丁目6番1号
東海本社
静岡県浜松市中央区薬新町45番地
東京本社
東京都千代田区内幸町二丁目1番4号
北陸本社
石川県金沢市駅西本町二丁目12番30号

支社・総局・支局・通信局・通信部

支社

岐阜支社
岐阜県岐阜市柳ヶ瀬通一丁目12番地 岐阜中日ビル
福井支社
福井県福井市大手三丁目1番8号
大阪営業支社(旧・大阪支社)
大阪府大阪市北区堂島二丁目1番43号 紀陽銀行大阪ビル

総局

豊橋総局(旧・豊橋支局)
愛知県豊橋市八町通4-52-1
一宮総局(旧・一宮支局)
愛知県一宮市大江1-13-13
三重総局
三重県津市鳥居町227-2
静岡総局
静岡県静岡市葵区紺屋町11-17 桜井・第一共同ビル
中日新聞可児通信部(岐阜県可児市)

支局・通信局・通信部

  • 総局以外に支局・通信局・通信部がある(東海4県に関しては、総局が設置されている市以外の部を除いた各には、総局以下の取材拠点のうちの多くの拠点が設置されている[注 2])。なお中日新聞朝刊の各地方版には、地域のニュース・話題などの提供の連絡先として、それぞれ総局・支局・通信局・通信部の連絡先が記載されている。
中日新聞松本支局

分散工場

  • ()内のアルファベットは紙面下部に印刷されている識別記号。
辻町北工場(TJ)
愛知県名古屋市北区辻町2丁目1-1
中日新聞印刷が運営[9]
辻町南工場(TM)
愛知県名古屋市北区辻町2丁目1-3
中日高速オフセット印刷が運営[10]
大府工場(OB)
愛知県大府市共和町上入道16-1
中日新聞印刷が運営[9]
岐阜工場(GF)
岐阜県岐阜市六条大溝3丁目2-20
中日新聞印刷が運営[9]
浜松都田工場(HM)
静岡県浜松市浜名区新都田1-3-4
中日オフセット印刷が運営[11]
幸工場[注 3]
石川県金沢市北安江3丁目10-30
埼京工場
埼玉県戸田市上戸田1丁目22−6

受託印刷工場

塩浜工場
アサガミグループのアサガミプレスセンターが運営。同工場では東京新聞・東京中日スポーツを受託印刷する他、読売新聞の受託印刷も行っている。
川崎工場
朝日新聞社系の朝日プリンテック川崎工場で2011年4月から東京新聞を受託印刷。
座間工場
朝日新聞座間工場(TOPPAN系のトッパンメディアプリンテック東京が運営)で2010年から東京新聞夕刊の印刷を開始。
越中島工場
毎日新聞社系の東日印刷本社工場。東京新聞を受託印刷。
白山工場
北國新聞社系のショセキ白山工場。北陸中日新聞(富山県向け)と中日スポーツ(富山・石川県向け)を受託印刷。

過去に存在した工場

瀬谷工場
東京新聞の神奈川県・静岡県向けを印刷していたが、2011年3月末で閉鎖。現在は朝日プリンテック川崎工場での受託印刷になっている。
金城工場
2020年に閉鎖。
豊田工場
2020年6月に閉鎖[9]
東濃工場
2022年11月に閉鎖[9]

印刷委託の主要新聞


注釈

  1. ^ 第7代社長の加藤巳一郎は前任の三浦と同じ新愛知OBだが、合併後は名古屋新聞で自身と同じ経理・販売畑を歩んで来た小山龍三社主に近い立場を取るようになった経緯から小山派とされている。
  2. ^ ただし、近隣の都市に支局が設置されている場合や、比較的大きくない市の場合は、人員が多い事などを考慮してか、通信局や通信部を設置しない場合もある。
  3. ^ 「幸ビル」とも呼ばれる[12]
  4. ^ 福井県向けの朝日新聞は距離的な観点から京都市にある朝日新聞と東洋紙業の合弁会社・トーシプリンティングサービスに委託している。
  5. ^ 富山県向けのみ、1989年9月から2011年3月までは朝日新聞東京本社の紙面を朝日新聞名古屋本社で印刷・輸送、さらに石川県福井県、及び1989年8月までの富山県は京都市内(現在のものとは別)の朝日新聞直営の工場を使用していたが、中日新聞との相互提携の実現により、2011年4月から現在の形となった。
  6. ^ a b 2013年3月まではテレビ・ラジオ兼営局だったが、同年4月に子会社のCBCラジオにラジオ放送事業と放送免許を譲渡・継承。2014年4月に子会社のCBCテレビにテレビ放送事業と放送免許を譲渡・継承し、放送持株会社へ移行。
  7. ^ 中部日本放送の和文ロゴは設立当初から変えておらず、和文ロゴのみが一番古い。1973年から制定されたCBCの略称ロゴも、1982年にマイナーチェンジこそしているものの、TBS系列全体で2番目に古い略称ロゴとなっている(RSK山陽放送と同率)。TBS系列で一番古い略称ロゴは青森テレビ(ATV)で、開局直前に変更されたものが2023年現在まで使われている。2022年1月1日に略称ロゴでそれまで1番古かった中国放送CIを導入した後に全廃して以降からである。
  8. ^ 1973年までは九州場所も開催会場運営会社の福岡スポーツセンター西鉄グループ)との共催だった。1974年に単独主催に移行する際に、開催会場も九電記念体育館に移転した。
  9. ^ マスメディア集中排除原則の建前上、公式サイトのグループ企業一覧に名を連ねていないが、中日新聞社代表取締役社長の大島宇一郎が東海テレビ放送の代表取締役を兼任するなど事実上支配している。

出典

  1. ^ a b c d 会社概要”. 中日新聞社 (2015年7月1日). 2021年6月19日閲覧。
  2. ^ https://static.chunichi.co.jp/chunichi/pages/info/annai/corporate/index.html
  3. ^ 中日新聞:会社概要:中日新聞社から(CHUNICHI Web) 2014年4月1日
  4. ^ 中日新聞社メディアガイド
  5. ^ “メディアのオーナー多い地方財閥 中日新聞や河北新報もそう”. NEWSポストセブン (小学館). (2016年5月8日). https://www.news-postseven.com/archives/20160508_406872.html 2023年2月9日閲覧。 
  6. ^ 野原仁 (2009年). “日本の新聞社の株主に関する実証的分析(1)”. 岐阜大学地域科学部研究報告 Vol.24. 岐阜大学. 2023年2月9日閲覧。
  7. ^ 『中部財界』1973年12月号, p89「中日新聞が役員の人事刷新 三浦秀文会長、加藤巳一郎社長」。
  8. ^ 2011年2月26日の「中日新聞」朝刊15面(学ぶ)『しんぶんのヒ・ミ・ツ』(Newspaper In Education内)より。
  9. ^ a b c d e 中日新聞印刷. “中日新聞印刷について”. 2024年2月2日閲覧。
  10. ^ 中日高速オフセット印刷. “企業情報”. 2024年2月2日閲覧。
  11. ^ 中日オフセット印刷. “会社概要”. 2024年2月2日閲覧。
  12. ^ 中日新聞社. “会社概要”. 2024年2月2日閲覧。
  13. ^ 『中日新聞』2023年9月1日朝刊1面「社告」
  14. ^ “中日新聞、2億8600万円申告漏れ…国税指摘”. YOMIURI ONLINE(読売新聞). (2012年6月29日). オリジナルの2012年7月2日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20120702004114/http://www.yomiuri.co.jp:80/national/news/20120629-OYT1T00564.htm? 
  15. ^ “記者が警察発表文を元組員に複数回提供‥「記者倫理に反する」中日新聞社”. Yahoo!ニュース. CBCテレビ. (2018年5月17日). オリジナルの2018年5月17日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20180517153739/https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180517-00006968-cbcv-soci 
  16. ^ 中日新聞が約1億4300万円の申告漏れ 名古屋国税局 毎日新聞(共同通信配信) 2019年12月26日
  17. ^ 中日新聞記者が市長選出馬会見の録音を市に提供 愛知・北名古屋 毎日新聞 2022年3月24日
  18. ^ 『日本民間放送年鑑 2010』 - 日本民間放送連盟編(コーケン出版、2010年)






固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「中日新聞社」の関連用語

中日新聞社のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



中日新聞社のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの中日新聞社 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS