ニューズウィーク ニューズウィークの概要

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ニューズウィーク

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/12/15 08:06 UTC 版)

ニューズウィーク
Newsweek
創刊号
ジャンル	ニュース情報誌
刊行頻度	週刊
発売国	アメリカ合衆国
言語	英語
出版社	IBT Media
ISSN	0028-9604
刊行期間	1933年2月17日 - 現在
ウェブサイト	www.newsweek.com
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1933年2月17日にトーマス・J・C・マーティンが中心となって創刊。当時は「News-Week」とハイフンが入った名称だった。ジャパン・ロビーのメディアとして第二次世界大戦前後に売り上げを伸ばし、1961年にワシントン・ポスト社に買収された当初は写真とニュースを売り物にした雑誌だったが、次第に論説やインタビュー記事、著名人によるコラム、独占取材など、多様な内容に変わっていった。

2007年頃より赤字額が拡大し、2010年5月5日にはワシントン・ポスト社が売却を検討していることを発表、同年8月2日に音響機器メーカー大手のハーマン・インターナショナル・インダストリーズの創業者シドニー・ハーマン（英語版）に売却すると発表した。2010年、1ドル（約78円）で売却された^[1]。

2012年10月18日の発表によると、「印刷版として提供される Newsweek は米国では2012年12月31日に発行されるものが最終号となり、以降は 「Newsweek Global」としてデジタル版のみの発行となる」としていたが、2014年5月に印刷版の発行を再開した。再開して最初の号の表紙はビットコインに関する記事であった^[2]。

本社・支局

ニューヨークの本社のほかに、アメリカ国内外22の支局がある。国内支局はロサンゼルス、シカゴ/デトロイト、ダラス、マイアミ、ワシントンD.C.、ボストン、サンフランシスコ、外国支局は、メキシコシティ、パリ、東京、ワルシャワ、ケープタウン、フランクフルト、香港、エルサレム、ロンドン、モスクワ、北京、ベルリン、バグダッド、およびブエノスアイレスにある。

競合誌

創刊以来、アメリカ国内のニュース雑誌の発行部数では、おおむね「タイム」誌に続く2位となっている。3位は「USニューズ&ワールド・レポート」。2003年の発行部数は、アメリカの約270万部を含む、世界で計400万部以上発行されていたが、2010年までに、150万部まで減少した。

英語版

英語版にはアメリカ国内版と国際版があり、それぞれに別の編集長がいる。アメリカ国内版は国内のニュースやトピックを中心にしており、国際版とは内容が大きく違う。国際版には、太平洋版、ヨーロッパ版、ラテンアメリカ版があり、互いに構成・内容が違うことも多い。

外国語版・現地版

現地版として日本版、韓国版、ポーランド版、ロシア版、スペイン語版(欧州スペイン語、南米スペイン語)、アラビア語版、セルビア語版、トルコ語版、のほか、月刊の中国語版である「Newsweek Select」がある。オーストラリアには提携誌である「The Bulletin with Newsweek」があったが、2008年1月に廃刊となった。

日本版

TBSブリタニカから1986年1月23日に創刊された。発行人は北畠霞、編集主幹は岡孝、初代編集長は浅野輔。ニューヨーク支局長として青木冨貴子のクレジットも確認される^[3]。歴代編集長には竹田圭吾なども名を連ねる。2023年時点の編集長は、長岡義博である。

出版元は、TBSブリタニカから阪急コミュニケーションズを経て、2014年10月よりCCCメディアハウスへ移行した。価格は紙版が定価510円、デジタル版が420円。発行部数は26,858部（2023年6月時点）^[4]。出版元がTBSブリタニカであった1989年、ニューズウィーク日本版別冊として「激動の昭和」(ニューズウィーク1933年～1951年のダイジェスト版)^[5]が発行されている。